コロナを巡る動き：情報の検証と今後の展望

 米国での変化

米国では、ドナルド・トランプ大統領が厚生長官に「ワクチン懐疑派」とされるロバート・F・ケネディ・ジュニア氏を指名したことで、これまでのコロナ対策に変化が見られます。例えば、パンデミック時に販売が制限されていたイベルメクチンが、多くの州で薬局で購入できるようになっています。

また、トランプ大統領は、WHO（世界保健機関）のコロナ対策に対する不満から、大統領就任初日の20日にWHOからの脱退を表明し、大統領令に署名しました。

日本における変化の兆し

米国での動きに呼応するように、最近では日本でも、厚生労働省や、コロナ対策の中心人物であった尾身茂氏から、当時の発言とは異なる見解が聞かれるようになっています。

新型コロナ対策の「顔」とも言われた尾身茂氏は、2025年6月8日に放送されたテレビ番組「そこまで言って委員会NP」で、コロナワクチンの有効性について問われました。その際、「私見を申し上げると、まず有効だったかどうかという話を結論から言うと、感染防止効果、感染を防ぐ効果は残念ながらあまりないワクチンです」と明言。「ワクチンを接種したら絶対に感染しないという保証はないし、実際に感染した人がいる」と説明しました。

さらに、2025年7月1日には、厚生労働省の福岡大臣が記者会見で、妊婦に対する新型コロナワクチンの接種を「推奨していない」と発表しました。

今後の情報開示と検証

当時、コロナワクチンを推進した人々からは、「あの当時は、ワクチン以外にコロナを防止する有効な手段はなかった」という意見も聞かれるようです。しかし、この主張の真偽には疑問が残る部分もあります。また、仮に他に手段がなかったとしても、「防止のためには虚偽の情報を提供しても良いのか」という倫理的な問題も提起されるでしょう。

今後、コロナワクチンに関連する情報については、より一層の事実解明が進むと考えられます。当時の判断や情報発信の妥当性について、さまざまな角度からの検証が求められるでしょう。