7月30日（日）付の毎日新聞に掲載されている辛口数独の解き方を説明する。唐辛子のマークが５つついており、たいへん難しい問題という表示になっている。
問題は上のようなものである。
とりあえず、簡単にわかるところだけを埋めてみる。以下のようになる。
これ以上は単純な考え方だけでは数字が埋められない。少し工夫してみる必要がある。
ここで下の図を見てもらいたい。
右端上段の9つの箱に注目する。赤い直線上には「１」は入らない。ということは、赤い丸印の２つの箱のいずれかに「１」が入る。
この図で2つの赤の線に注目する。「１」と「８」がその直線上にあるので、赤い四角で示した２つの箱に、「１」もしくは「８」が入り、他の数は入らない。
これを利用すると、右端下段の９つの箱の一つに「９」が入ることがわかる。そして、その結果で、「７」が入る箱もわかる。
これ以降も、難しいところもあると思うが、じっくり考えれば解くことができるはずである。
日本人の人口がどんどん減っているそうだ。26日のNHKのニュースでも、「日本人の人口 14年連続減少 初めて47都道府県すべてで減る」という表題で、それが報じられていた。
これに関連して、少子化、外国人の受け入れなども、話題として提供されている。
総じて、人口が現象するのは大問題だということのようだ。
果たして、本当にそうなのか？本当に大問題だったのなら、政府はもっと早く手を打たなければならなかったはずだ。しかし、過去に本気になって人口増加を行うような施策を考えたと思えるような事例はないのではないか？今でも、政府は少子化対策などと言っているが、若い人たちが子供をたくさん持とうというような気持ちにさせるような政策は打ち出していないように思う。
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上のグラフは総務省が作成した日本の人口の推移と、今後の予測である。
これを見てもわかるように、日本の人口が終戦時（1945年）の人口になるのは、2060年頃だ。明治のはじめ頃の人口になるのは、2100年以降である。
そもそも、人口が減ると何が問題になるのか？人手が足りなくなると、老人を見る人がいないとか。それでも、昔はもっと少ない人口でも、人口に起因するような問題はなかったのではないか？戦争をするときに兵隊の数が少ないなどという話は出てくるかもしれないが。
現在、大きく問題にされているのは、老人の比率が上がり、その老人の面倒をみる人があまりにも少ないということが、言われている。しかし、今その状況を作ったのは、老人たちであって、若者ではない。老人たちがどんな理由があるにせよ、子供をたくさん作らなかったからだ。そのために、自分たちが困るというので、騒いでいるような気もしないではない。
そもそも、日本の戦後の繁栄は人口が多かったからではないはず。それに、アメリカ、中国、ロシアなどの領土の広い国に比較して、狭い日本で、人口をそれらの国に比較して増やすというのは、おかしな話ではないのか？
人口が少ないほうが、住む場所も広く取れるし、ゆったりした生活ができる。食料なども人口が多すぎると、食い物がないと騒ぐことになるのだが、少ないなら、そういう心配もしなくて済む。
これからの世界は、どんどん自動化が進んでいくので、人手が必要となる作業はどんどん減っていくはずだ。最近、レストランなどで自動配膳をするロボットを見かけるが、ああいうロボットは色んなところで、出てくるように思う。
本当に大問題と思うなら、至急対策を考えないといけないと、政府も、野党も選挙民も騒がないといけないのだが、騒ぎは起こっていない。
今日の日経新聞のネット版に『「公用語」は日本語だけ？ 外国人1割超の時代に』
という記事があった。
https://docs.google.com/document/d/1qkzb0By_jIfMhoZ4pJvWf1UNqwpDP6jay_0Qq3g6XsI/edit
（全文は日経新聞の有料会員だけが読める）
この記事の主旨はその記事の最初にある文章、「日本で暮らす外国人は40年余りで人口の1割を超す。今の4倍に高まり欧米並みとなる。現役世代に限れば25年後にはそうした状況となる。もはや外ではなく内の人。学校や職場で様々な言語が交わされ、日本語だけが「公用語」ではいられない。日本生まれ前提の社会は転換を迫られる。備えは間に合いますか。」で内容は要約されている。
公用語として、日本語だけではだめで、多数の外国人もいるのだから、第2，第3の公用語を用意すべきではないかというものだ。
この記事を読んで、すぐに疑問に思ったのが、諸外国では第2、第3の公用語を持っているところが多いのだろうかというものだった。
そこで、まず、米国を調べてみた。そうすると、『アメリカには法で定められた公用語はなく、英語が「事実上の公用語」として存在しています。』という検索結果が出てきた。
私の経験では、50年ほど前だが、自動車免許を取るのに、アリゾナ州では英語かスペイン語が選択できた。当時は、英語が当然の米国で、スペイン語でも免許が取れるんだと感心したものだ。このように、米国では各州でそれぞれに応じて、言語対応している。ただし、基本は英語である。
次に英国について調べてみた。そうすると、「イギリスの公用語は英語ですが、特定の地域では第二言語として他の言語も公用語とされています。」という検索結果が出てきた。イギリス全土で英語が話されているが、ウェールズ語、スコットランド語、ゲール語といった言語も、特定の地域で公用語とされているようだ。これは、英国が、イングランド、ウェールズ、スコットランド（この3つがグレート・ブリテン）、そして北アイルランドの4つの国で成り立っているからである。それぞれの地域の言語も公用語ということである。
カナダについては、「カナダの憲法によると英語とフランス語を公用語である。しかし、州別に見ると実際に公式的な二言語システムをとっている場所はニューブランズウィック州のみである。一方ケベック州はそれの反対で１９７４年以来フランス語のみの一言語システムを使用している。」これも、英国の植民地だったところと、フランスの植民地だったところがあるので、それにより使い分けているようだ。
カナダのように複数の公用語を持っている国は６０カ国くらいある。ただし、複数の公用語を持つ理由は、歴史的に見て、特定の地域で使われている言語を公用語として追加しているにすぎない。
この新聞記事のように、外国人が増えてしまったから、公用語に外国語を追加しようとした国は、今のところ見当たらない。そんなことをする国はまったくないと言って良い。
どうして、日本だけが、世界に率先して、外国人のために公用語を追加しないといけないのか？
公用語は、その国の独立性（アイデンティティ）を示すものであり、公用語をむやみに増やすことは、それを無くしてしまいかねないことである。この重要性を認識できていないこの記事は問題の記事だと思う。
本日の毎日新聞、万能川柳の一句。
「言い勝ってひとりぼっちの仲間の輪 宝塚 しゅわっち」
私もこういう雰囲気を味わったことが何度かある。逆に味あわせたことも何度かある。
本来、切実な問題で議論をしている場合には、こういう雰囲気は発生しない。ほとんどの場合、どうでいいと考えているようなテーマを題材にしているときに、こういう雰囲気が発生することがある。
議論では押し込んだのだが、実際のところ、議論に参加していた人、聞いていた人たちが納得していない。「そんなの、結局ぎゃあぎゃあ騒ぐだけの価値があるのか？どうでもいいじゃないか？」といったところだ。
私はマスクについては、コロナを防御するには全く価値がないと考えているので、時々その話を飲み会などの席でやることがあるのだが、最後には、意見はわかったが、マスクをするくらい大したこともないのだから、ぎゃあぎゃあ言わずにつけて居ればいいのに、という雰囲気になる。
コロナ対策をやっていた感染症専門家は、「外出はするな、混雑したところには行くな、マスクをしろ」と言って、以前はその指示を聞いていてくれた人たちが、最近だんだん聞かなくなっているのに気づいて、一人ぼっちの雰囲気を感じているのではないだろうか？
地球温暖化の原因については、温暖化ガスによるものというのが通説になっている。
国連の広報センターのメッセージでも、「排出された温室効果ガスが地球を覆うことで、太陽の熱が閉じ込められます。これが地球温暖化や気候変動を引き起こします。」という説明がされている。
私はこれには以前から疑問に思っていた。そもそもこれに関する技術的な論文を読んでいないので、はっきりしたことは言えないのだが、もしきちんとした技術論文があるのなら、その内容をきちんと説明した資料があってもいはずだ。それが、ネットで探してもなかなか見つからない。
先日、ネットでこの地球温暖化の原因の説に対して、反対する科学者集団があるということがわかった。以下のところだ。
表題は、「Nobel Physics Laureate 2022 Slams ‘Climate Emergency’ Narrative as “Dangerous Corruption of Science”」とある。
日本語では、”2022年のノーベル物理学賞受賞者、「気候緊急事態」の物語を「科学の危険な腐敗」と非難”。
この記事は、2022年ノーベル物理学賞受賞者のクリストフ・ヒャッセン氏が、気候変動は自然の周期的な変化であり、人為的な影響は小さいと主張し、気候緊急事態の物語を「科学の危険な腐敗」と批判したことを報じたものである。
ヒャッセン氏は、気候変動の科学的根拠を否定しているわけではないが、気候変動が人類の存亡を脅かすほど深刻な問題ではないと主張している。また、気候変動対策のために、経済成長を犠牲にするような政策は採るべきではないと主張している。
ヒャッセン氏の批判は、気候変動対策の必要性を訴える環境保護団体や政治家から反発を受けているが、しかし、ヒャッセン氏の意見は、気候変動問題に対する新たな視点を与えるものであり、今後も議論が続くことが予想される。
ただし、この科学者集団の意見も、あまり科学的な根拠を示してくれていない。優秀な頭脳が集まっても、地球温暖化に関しての科学的な説明ができていないのだろう。大体、地球の温度の周期的な変化がどうして起こるかについては、周期的に変化していることはわかっているのだが、なぜそれが起こるかについては、決定的な説明はない。
私自身は、炭酸ガスが増えているので、温暖化するというのにはおかしいと思っている。なぜかというと、炭酸ガスは増えると都合が悪いこともあるかも知れないが、植物にとっては歓迎すべきことだと思うからだ。植物は、炭酸ガスを吸収して、それを炭素と酸素に分解することで、自分たちの栄養としているからだ。炭酸ガスが増えれば、植物はいきいきとして、更に活動を増やして、炭酸ガスを吸収するはずだ。
更に言うなら、古い時代には炭酸ガスが今よりもたくさんあった時期があって、植物が生え茂っていた。それが現在、石油や石炭として残っているという話がある。炭酸ガスが問題であるはずはない。
私は小さいときに見たグラフが忘れられない。そのグラフは地球上の人間の数と、地球の温度の上昇のグラフである。この2つのグラフを見比べてみたときに、そのグラフがよく似ていることに気づいた。ちょうど人類が増え始めたときに、地球の温度も増加し始める。そして、人間の増加が急激に増えると、それに従って地球の温度も増加している。
この2つのグラフを見て、私は人間の活動が盛んになり、それにつれて地球の温暖化が進んだと見た。戦後まもない頃と、現在を比べてみると、電気の使用量や、その他のエネルギーの使用量は大きく増加した。車の量にしても、格段に増えており、それに使用するエネルギーは相当なものがある。工場などで使用する電気やその他のエネルギーの量は計り知れない。
家庭生活でも、電化製品は広く行き渡り、冷蔵庫、空調機、暖房、照明などいたるところで、熱を発生させている。ここで使用されている電気は、大半が火力発電で、原子力発電と合わせると、大量の熱を発生させて電力を作っている。
これでは、地球もどんどん温暖化するのは不思議ではないと思うのだが。
今日の毎日新聞の仲畑流万能川柳に、
「救急車乗れば意外に遅いねん 兵庫 昔のジョー」
というのがあった。
いくつか並んでいる川柳のうちで、この川柳には同感だという気がした。
いつ頃か忘れたが、友人の付き添いのような形で救急車に乗ったことがある。
その走るスピードが意外と遅いのだ。救急車というのはもっと高速に走ると思っていたので、びっくりした。思ったほどに素早く走れない。
それ以来、救急車が走っているのを気をつけて見ることが多いが、なるほど、これでは素早くは走れないなといつも思っている。救急車に乗ってみて判り、その後、救急車が走っているのを見て納得というわけだ。
私は、救急車に乗る前までは、目に走っている車はどんどん道の端に避けて、救急車が走りやすいように助けてくれるものだとばかり思っていた。
ところが実際には、走っている車はそんなに素早い対応をしてくれない。そもそも道の端に避ける場所がない場合も多い。避けようとしていても、他の車が邪魔をしていて、避けられない場合もある。それに避けようとしない車も多い。
特に交差点では、さっさと進めない。必ず走っている車がすべて止まってくれれば、安心して交差点に赤でも突っ込めるのだが、そうは問屋が許さない。意外と、平気で救急車がサイレンを鳴らしていても突っ込んでくる車が多いのだ。
したがって、確実に他の車が止まってくれているということを確認しながら、交差点を通過しないといけない。これに意外と時間がかかる。まあ、信号が赤では止まって、青になったら走り出すよりは早いかも知れないのだが、それほど差があると思えないほどゆっくりと交差点を通過しないといけない。
後でこれも気づいたのだが、救急車が他の車と接触する事故を起こしたら、非難されるのは救急車ということだ。えっ、止まらなかった車のほうが悪いんじゃないのという話もあるが、事故を起こした救急車の記事を見たら、だいたいは救急車が悪いように書かれている。
「ほんまに、意外と救急車は遅いんや！」
私は、いびき対策としてはナステントなどを使って、気道を広げることで、いびきを軽減する対策を行っていた。このブログでも紹介したと思う。
ナステントを使用しているときには、効果を発揮することもあったので、友人たちと旅行するときには重宝していた。
ところが、最近あることをすることで、いびきが劇的に改善した。まだ、他人には確認してもらっていないので、絶対にそうだとは言いきれないが、一応、スマホで使用しているいびき対策のソフト、いびきラボ (SnoreLab)で実際にいびきを測定している限りでは、確実に改善しているデータが得られている。
その方法は、佐藤青児氏の「さとう式リンパケアのいびき対策」である。詳しいやり方に関しては、以下の動画を見ていただくとよい。
https://www.youtube.com/watch?v=g-82jfRcgAM
ただし、この動画で推奨しているやり方で、いびきが改善したとは思わない。この動画ではまず耳に輪ゴムをかけるという方法を勧めている。ただ、この方法は輪ゴムをずっとかけ続けるのは良くないというのだ。それよりは、輪ゴムのかわりに紐を使って、輪を作りそれを耳にかけておくと良いと言っている。
私は適当な紐を探すのをやらなかったので、この耳に輪ゴムという対策は殆どやっていない。輪ゴムを起きているときに数回耳にかけたくらいである。
これ以外に上の動画では、「あによべ体操」をやれと言っている。耳に輪ゴムをかけた感覚を持って、「あによべ」と声を出して言うというものだ。「あによべ」を30回くらい繰り返す。毎食後に行うとか、就寝前に行うとかして、一日に90回くらいやると良いと。
これに関しては、全くその通りではないが、時間があるときに「あによべ体操」を行うことにした。例えば、お風呂に使っているときなどにも、「あによべ体操」を行った。
この「あによべ体操」をやりだしてから、実際にいびきが改善してきた。いびきラボの記録の画面が以下である。実際、いびきの大きさが小さい値が示されるようになったときには、嘘かもしれない、いびきラボの記録の仕方がおかしいのではないかと疑ってしまった。
私が上にあげた動画を見たのは、3月10日で、その頃は半信半疑でこんなことをやって本当にいびきが改善するんだろうか？と思っていた。だから、全く真面目にはやらなかった。
しかし、反面、ナステントを使用した経験から、たしかに舌の位置がいびきに関係するということは、なんとなく納得ができた。だから、もし「あによべ体操」で舌の位置を改善することができるなら、いびきは改善するのではないかと思ったのだ。
その後、同じ佐藤青児氏の「”さとう式リンパケア”の完全解説」という動画を5月に見て、それもやることにした。ちょうど、改善の兆しが見えてきた頃だ。その動画は、以下のところにある。
https://www.youtube.com/watch?v=lPX9W2vQwZ0
この動画で紹介している動作の中で、いびき対策としては、「下顎を前に4回、横に4回、イーして大きくアー」というのも、効くと思った。つまり、舌の位置だけではなく、顎の状態もいびきに影響があるのではないかと。逆に言うと、額の状態の改善が、下の位置の改善にもなるのではないかと考えたのだ。最近は、「あによべ体操」よりも、こちらの対策を主にやっている。
こういう具合に紹介してみたものの、私自身はそれほどさとう式リンパケアを真面目にやっているわけではなく、思いついたらやってみるという方に近い形で実施している。それに、確実にデータとして、さとう式リンパケアが私のいびき改善に役立ったという証拠はない。他になにか原因があったかもしれないのだから。
それでも、上にあげたようにいびきは実際に改善しているわけで、いびきに悩んでいる方は、一度は試してみても良い方法ではないだろうか。
7月16日（日）付の毎日新聞に掲載されている辛口数独の解き方を説明する。唐辛子のマークが５つついており、たいへん難しい問題という表示になっている。
問題は上のようなものである。
とりあえず、簡単にわかるところだけを埋めてみる。以下のようになる。
これ以上は単純な考え方だけでは数字が埋められない。少し工夫してみる必要がある。
ここで下の図を見てもらいたい。
真中中段の9つの箱に注目する。赤い直線上には「８」は入らない。ということは、赤い丸印の２つの箱のいずれかに「８」が入る。
この図で2つの赤の線に注目する。「３」と「８」がその直線上にあるので、赤い四角で示した２つの箱に、「３」もしくは「８」が入り、他の数は入らない。
これを利用すると、真中上段の９つの箱の一つに「５」が入ることがわかる。
これ以降も、難しいところもあると思うが、じっくり考えれば解くことができるはずである。
日本ではマスコミを始めとして、その他の情報も全て、ウクライナ戦争はロシアが悪という認識で、ウクライナを応援するものがほとんどだ。
Youtubeなどを見ていても、ウクライナ側の動画を見てばかりいると、ロシア側の動画がなかなか出てこない。
そんな中で、『【アメリカを中心に見る世界情勢①】大手メディアでは報道されないウクライナ戦争｜伊藤貫』という表題のYoutubeの動画を見つけた。つい最近配信されたものである。以下のところにある。
https://www.youtube.com/watch?v=JkENcgtXS4w&t=13s
表題通り、米国在住の伊藤貫氏がウクライナ戦争について語っている動画だ。①とあるので、今後、追加の動画が配信されるのだろう。
この動画の中で、ウクライナはロシアには勝てないだろうという話をされている。以下のようなものだ。
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ロシアとウクライナの経済規模だが、戦争を始める前には8対1くらいだったのが、現在では16対１位になっている。更に言うなら、実質的な経済規模で考えると、さらにその差は大きくなる。ロシアは、自然資源と食料を大量に持っているので、戦争を続ける能力は、世界第２位とか第３位くらいである。
ロシアとウクライナの人口比率は、戦争を始める前は３対１だったが、ウクライナから人が逃げ出して、東欧などに出てしまったので、現在は５対１になっている。
更に、戦死者についても、ウクライナのほうがロシアよりもたくさん死んでいる。多分３対１とか、５対１の比率で死者数は多い。これに関しては、ジョン・ミアシャイマーという米国の大学教授(左系でなく元空軍軍人)もそういう話をしている。
これはどうしてかというと、現在の戦争の状況が第一次世界大戦のような形で、塹壕を掘って、大砲を撃ち合うという戦争をやっている。だから、大砲の弾丸の数で死者の数は決まる。ロシアのほうが５対１で弾丸の数が多い。
その結果として、2014年からウクライナの軍隊で訓練してきた訓練された軍人30万人は死んでいるか負傷している。それに対して、ロシアは多分、10万人くらいだろう。そのうち、露の刑務所からきた囚人が半分くらい占めているので、実際の専門の軍人で死んでいるのは5万人くらいだ。
更にいうと、ロシアの予備役はまだ180万人くらいいる。だから、ウクライナに比較すると残っている軍人の数がまったく違う。
これではウクライナの反攻が成功する訳はない。
このウクライナが勝てないという話は、米軍の大将からも話が出ているし、ウクライナ軍の将軍からも話が出ている。
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以上の話をまとめてみると、現在日本で流されている情報とは全く異なり、ウクライナは負け戦をやっているということになる。どうも、これのほうが本当のような気がするのだが、どうだろうか？
武田邦彦先生のYoutube動画『メディアが絶対に報道しない「長野県の闇」』というのを見た。以下のところだ。
https://www.youtube.com/watch?v=XbjnMkxt7Es
私が今までマスコミなどの情報で認識していた長寿に関する認識と、大きく違っているので、本当なのかなと思ってしまった。それには、武田先生が動画の中で説明している、医療費、食塩の摂取量、について、調べる必要があると考えた。そして、それをネットの中で見つけた。本当はもっと最近のデータもあるのだが、古いものでも、最近のものと大きく異なるわけではないので、目で見てわかりやすいものにしてあるのが、良いと考えて、以下のようなものを紹介する。
長野県は日本の中で一番長寿と言われている県である。2023年度では、男性が82.68歳で第2位、女性が88.23歳で第4位である。動画ではいずれも第1位と言われているが、これは少し違っているが、それでも長寿でトップクラスなのは事実だ。2023年の最新版のデータが以下のところにある。
https://eleminist.com/article/2588
医療費に関して調べてみると、長野県は都道府県の中で、30位以下である。少し、データは古いが平成25年度で36位だ。以下のところに、わかりやすいグラフと実際のデータが示されている。
https://uub.jp/pdr/h/iryohi.html
また食塩の摂取量に関しては、都道府県の中で第4位というように多くの量を接種している。データとしては、2018年のものだが、現在でもそれほど変わっていないだろう。
https://todo-ran.com/t/kiji/11731
こう考えていくと、まず最初の論点である、医療費が多いと長生きするというのは疑問だというのは、納得だ。長野県は医療費が少ない方なのに、長生きである。普通に考えたら、医療費をかけたほうが、より長生きすると思うのだが、どうしてなのだろう。
食塩のとりすぎに関しても、取りすぎると長生きしないというのが定説になっているが、これもデータを見てみると、違っているようだ。
どうも、2つとも武田先生の推定されている説のほうが、納得いく説明になっているように思うのだが、どうだろうか？
もう、話題としては昨年の話になるので古い話だが、国際捕鯨委員会が破産の恐れがあるという報道があった。
以下のところなどで見ることができる。
https://www.asahi.com/articles/ASQBS5R31QBSULFA00K.html
このIWCについては、破産という問題だけではなく、いろいろの問題がある。
もともと、日本が国際捕鯨委員会から脱退（2019年6月）したのは、日本が捕鯨をおこないたいのに、それに強引に反対して、捕鯨をさせないという意見が強かったからだ。この捕鯨反対の意見は、欧米諸国とそれらの諸国が支援している一部の国から出ている。
この問題は、別の機会に取り上げるとして、破産の恐れについて話をしてみたい。
そもそも、日本が国際捕鯨委員会から脱退した時点で、財政的な問題が発生するだろうということは、危惧されていた。日本の財政的な支出は、国際捕鯨委員会の予算の８％から９％くらいを締めていたようだ。
日本が脱退したことで、予算の規模を減らす必要があった。脱退しなくても、支出が増えているので、各国からの支出を増やす必要があったのだが、それを行わなかった。結局それが、破産の危機を招いたということである。日本の脱退後も、いろいろ支出だけは増やす提案が行われ、実施されているようだ。
世界を見渡してみると、国際なになにという団体は多くあり、その活動のために、日本はそれぞれの組織に結構な額を支出している。
例えば、国際連合での日本の分担金は、米国、中国についで多く、全体の８％程度だ。日本は、国連の常任理事国でもないのに、多額の拠出をしている。
こうした国際組織では、以前からも言われているが、日本の職員の数は、欧米諸国に比較して、極端に少なく、その結果、日本の意見なども思うように取り入れられていないことが多い。
今回の国際捕鯨委員会の破産の恐れの問題は、この点を考えると興味深い。日本が国際なになにという団体から脱退すると、その組織は破産の危機に陥るという可能性は高まるのではないだろうか。
捕鯨に関しては、鯨を闇雲に捕るというのではなく、ある数を保持することで、鯨だけでなく、他の魚などの量などもコントロールするという事を考えた政策を、日本は実現しようとしている。こういうまともな政策を、国際捕鯨委員会だけでなく、その他の国際団体で、もっと日本は押し進めることが大切なのではないか。
国際捕鯨委員会の破産を救うとともに、日本の意見を強力に推し進めるいい機会になれば良いと思う。
7月2日（日）付の毎日新聞に掲載されている辛口数独の解き方を説明する。唐辛子のマークが５つついており、たいへん難しい問題という表示になっている。
問題は上のようなものである。
とりあえず、簡単にわかるところだけを埋めてみる。以下のようになる。
これ以上は単純な考え方だけでは数字が埋められない。少し工夫してみる必要がある。
ここで下の図を見てもらいたい。
この図で2つの赤の線に注目する。「６」と「９」がその直線上にあるので、赤い四角で示した２つの箱に、「６」もしくは「９」が入り、他の数は入らない。
これを利用すると、真中中段の９つの箱の一つに「１」が入ることがわかる。
これ以降も、難しいところもあると思うが、じっくり考えれば解くことができるはずである。
厚労省が4月23日に発表した人口動態統計速報によると、昨年に引き続き、1月と2月の日本の死亡者数は、令和3年以前に比較すると、激増している。人口動態統計速報からのデータをグラフにしたものが以下のものだ。 グラフは令和4年以降とそれ以前で、その差がよくわかるように、100,000...
