なんでもデジタルな生活

2026年6月6日土曜日

矢野義昭元陸将補の解説が素晴らしい、ウクライナ戦争とイラン戦争

イラン戦争が開始されてから、100日近くが経過しようとしています。

日本のメディアの報道は、実際に現地に行って取材しているものが少ないため、その内容には疑問が残ります。一方、海外メディアの報道も、トランプ大統領やイスラエル側を支持するものと、イラン側を支持するものが入り混じっており、どちらを信じるべきか判断が難しい状況にあります。

特にこうした戦争においては、互いに被害状況などの詳細を敵方に見せるのは不利益となるため、正確な実態はなかなか表に出てきません。私は海外からの情報をいくつか精査しながら、どの情報が正しいのかをできるだけ冷静に判断したいと考えています。

そんな中、先日拝見した「岩上安身氏による矢野義昭元陸将補へのインタビュー動画」（全4本）は、非常に本質を突いた素晴らしい指摘がなされていました。

※YouTubeで「岩上安身矢野義昭元陸将補」と検索すると視聴できます。もともとの有料版動画を要約し、4つに分けたものです。

矢野氏が語った具体的な内容についてはぜひ動画をご覧いただきたいのですが、その中でも特に興味深かったポイントを7つの項目に分けてご紹介します。

動画の主なポイント

（１）ネットメディアやYouTubeに溢れるプロパガンダ
米欧の情報機関などは、一般民衆に向けて都合の良い情報（ナラティブ）を流し続けています。これに対し、政府の歪曲に絶望し、退役後にSNSや独立系メディアで真実を発信し続ける「良識派」の専門家（ダグラス・マクレガー大佐、スコット・リッター氏、ラリー・ジョンソン氏など）の分析は、極めて信頼性が高いと言えます。

（２）トランプ政権とシオニズム（イスラエルロビー）への絡め取られ
元々は「戦争をしない」「ネオコンの戦争研究所とは真逆の立場」として期待されていたトランプ氏ですが、実際には政権内外でシオニスト（親イスラエルロビー）に完全に絡め取られていた実態が明かされています。

（３）ネタニヤフ首相によるトランプ大統領の「洗脳」
イラン戦争のそもそもの始まりは、ネタニヤフ首相が訪米してトランプ氏らごく少数の幹部にプレゼンを行い、実質的に開戦へと洗脳・決断させたことにあります。

（４）「大イスラエル主義」と選民思想、そして殲滅戦思想
周辺の非ユダヤ人を「奉仕すべき対象（サブヒューマン）」とみなす過激な思想が根底にあります。この戦いは政治の延長ではなく「宗教戦争」であり、その本質は「女子供から家畜、歴史や言語、記憶までをも根こそぎ奪い尽くすジェノサイド（徹底した殲滅戦）」です。

（５）近代兵器の限界と「過去の遺物」化
イスラエルの防空システム「アイアンドーム」は、音速の5〜10倍以上で不規則な軌道（ナックルボールのような動き）で突入してくる「極超音速ミサイル」の前には機能していません。また、大量のドローンやミサイルによる「飽和攻撃」や水中ドローンの進化により、戦車、空母、有人戦闘機は現代戦において「高価な過去の遺物」に成り下がっています。

（６）米軍・イスラエルに対するイランの状況
イランの精密誘導ミサイル等により、湾岸地域に展開する米軍基地の監視レーダーが真っ先に破壊され、基地は壊滅的な打撃を受けました。イランは数十年にわたりミサイル工場や濃縮施設を地下深くに構築しており、米軍のバンカーバスター等による過去の破壊アピールはプロパガンダに過ぎず、実際には破壊できていません。

（７）海峡封鎖と世界経済への致命的な打撃
ホルムズ海峡や、紅海へと続くバブ・エル・マンデル海峡などが実質的に封鎖、あるいは危機に瀕しています。湾岸地域（サウジやUAEなど）は真水を得るための「海水淡水化施設」が全域で数箇所しかなく、ここがイランに攻撃されれば、住民の生命維持（飲料水）すら不可能になります。

私の考察と日本の課題

私は上に挙げた項目の中でも、ウクライナ戦争が始まる前までは「最強」と信じられていた戦車、空母、有人戦闘機が、ドローンやミサイルの飽和攻撃、あるいは水中ドローンの進化によって「無用の長物」と化している点に、一番大きな衝撃を受けました。

これまで「これらの高価な兵器を持っていれば優位に立てる」と考えられていた常識が、安価なドローンなどの新型兵器によって完全にひっくり返されているのです。

この認識は、世界の軍事専門家の間ではすでに共有されている最先端の常識です。それに対して、日本政府の対応や国内メディアの記事を見ていると、この大転換が大きく取り上げられることはほとんどなく、重要視されているとも思えない状況です。

日本もこうした戦争のパラダイムシフト（構造変化）に応じた現実的な防衛策を急いで検討しなければ、今後とんでもない危機に直面するのではないかと危惧しています。

具体的に検討すべき課題は山積みです。

ドローンの大量生産体制の構築と小型化

水中ドローンの設計・国内生産

新たなロボット兵器の開発

大量のドローン襲来（飽和攻撃）に対する迎撃・防御策

有事に備えた（一般国民用の）防空壕や地下トンネルの設置

もちろん、イラン戦争やウクライナ戦争のような悲劇的な対立をそもそも発生させないための、外交的・政治的な対話や対策が最優先であることは言うまでもありません。

しかし、「米国が最強だった時代」は終わり、ただ米国にだけ頼っていれば安心だというフェーズは過ぎ去りました。この地殻変動とも言える新しい変化に、日本という国がどのように主体性を持って対応していくべきなのか――。これこそが、私たちに突きつけられている最も大きな課題ではないでしょうか。

2026年6月5日金曜日

2026年6月5日（金）付毎日新聞夕刊の上級数独の解き方

6月5日（金）付の毎日新聞夕刊に掲載されている第5374回・毎日数独上級の解き方を説明します。

問題は上のようなものです。

とりあえず、簡単にわかるところだけを埋めてみます。以下のようになります。

ここで下の図を見て下さい。右側下段の９つの箱に注目します。赤い矢印て示した線上には、「５」と「７」がありますので、中央上段の赤い丸印で示した2つの箱には、「５」もしくは「７」が入り、他の数は入らないことがわかります。

この結果を使うと、中央下段の9つの箱の一つに、「８」が入ることが分かります。

通常の方法では、これ以上数字を埋められません。

この問題のヒントは、「９」が一つだけあることです。そこで、「９」が関連する縦横の箱を見て、「１」から「９」の中で欠けている数字がないかを確認します。

以下の図をを見てください。縦横の箱の中に「９」がを含んでいる箱の中で、赤い丸印の箱に注目します。

ここで、中央下段の９つの箱に注目します。青い矢印で示した直線上に「４」があるので、青い丸印で示した２つの箱のいずれかに「４」が入ります。

これをヒントにして、赤い丸印の箱のある９つの箱の中の数字と、縦横にある箱の数字を調べると、「１」から「９」までの数字で欠けているのは、「３」だけです。したがって、赤い丸印には「３」が入ることがわかります。

この手法を使うと、中央上段の２つの箱に入る数字を埋めることができます。

それ以降、分かるところを埋めていくと、以下の図の以下のようになります。

ここで下の図を見てください。右側２番目の列に注目します。赤い矢印の上には「８」がありますので、赤い丸印て示した箱には、「８」が入ることがわかります。

それ以降も、もう一度最初に使った手法を使う場面があり、その箱を探すのが難しいかも知れませんが、じっくり考えれば解くことができると思います。頑張ってみて下さい。

2026年6月4日木曜日

AIに本の内容を図式化してもらった結果、AIの意外な「システムの壁」が分かりました

友人から、米社会学者アーリー・ラッセル・ホックシールド教授の著書『Stolen Pride: Loss, Shame, and the Rise of the Right（盗まれた誇り）』の内容紹介と、それに対する意見が綴られたメールを受け取りました。

そのメールには、教授の主張をわかりやすくまとめた以下のような図が含まれていました。

このように本の内容を図式化するのは面白い試みだと思い、この図が含まれたメールのテキストを提示して、AI（Gemini）に「同じように図式化してください」と依頼してみました。実際の本は手元になくても、ネット上にある書評や学術的な解説データを使って作成してくれるだろうと考えたのです。

AIからは『現在公開されている書評や要約、学術的な解説などの資料をもとに、彼女の主張の核心である「感情のメカニズム」を改めて図式化しました』という頼もしい返答がありました。しかし、残念ながら出力されたのは図（画像）ではなく、文字ベースの要約でした。提示したメールの図も「文字の組み合わせ」に近いものでしたので、これでもまずまずの回答ではあります。

これでは最新AIの実力を十分に味わえません。そこで「図（画像）で表現できませんか？」と改めて具体的にお願いしてみました。「図式化」という意味をよりビジュアルなものとして捉え直してもらうためです。

AIは、今度は見事なインフォグラフィック（画像）を2案提示してきました。ご丁寧に「案Aと案Bのどちらの案がお気に入りですか？」という質問を添えて。

私は画面を見比べ、「どちらも一長一短あるが、簡潔で分かりやすい案Bが良いと思う」と回答しました。

ところが、ここから奇妙なことが起こります。

それまで2案併記されていた回答がなぜか画面から消え、私が選んでいないはずの「案A」だけが選択された回答に上書きされてしまったのです。画面には案Aの画像だけが表示され、私が気に入ったはずの案Bはどこかに消え去ってしまいました。

（案Ａの画像）

仕方がないので、「案Bの図が消えているので、もう一度表示して、ダウンロードできるようにしてください」と依頼してみました。

ところが、意外なことにAIからは以下のようなゼロ回答が返ってきたのです。

「大変申し訳ありません。システムの仕様上、一度選択されなかった別の回答案（選択肢Bなどのドラフト）や、過去に生成した特定の画像データをこのチャット画面上で直接復元したり、再度ダウンロード可能な形式でご提示したりすることができません。現在、私の手元（会話履歴）に残っているのは、先ほどご提示した詳細な画像のデータのみとなっております。」

さっきまで目の前に見せてくれていた画像が、「システムの仕様上」もうどこにも残っておらず、提示できないと言うのです。

AIの仕組みを詳しく知らないまま使っていると、一度画面に表示された画像やデータは当然どこかに保存されていて、普通に残っているものだと思い込んでしまいがちですが、これには驚きました。

サーバーの容量節約のため、選ばれなかったドラフト（一時案）はその場で即座に破棄するというシステム側の合理的な考え方なのでしょう。しかし、こちらが何気なく試行錯誤させて作った過去のやり取りは律儀に履歴として残っている一方で、直前に素晴らしいクオリティで提案してきた画像が瞬時に消滅してしまうというこのギャップは、なんとも不思議で意外な経験でした。

2026年6月2日火曜日

なぜ中東問題は解決しないのか？イギリスが仕掛けた「絶対に解けない罠」

先日、『なぜ中東問題は解決しないのか？100年前にイギリスが仕組んだ「絶対に解けない罠」』というYouTube動画を見ました。

この動画は、現在も泥沼化が続く中東紛争の源流にある「イギリスが仕組んだ罠」について詳しく説明しており、現代社会を生きる私たちへの教訓も示されていて、非常に参考になりました。

動画の要約は以下のようなものです。

1. イギリスが仕掛けた「三枚舌外交」

第一次世界大戦時、イギリスは戦争に勝つために、決して両立することのない3つの約束を同時に結びました。

アラブ人への約束：「共に戦えば独立を認める」（マクマホン書簡）
フランスとの秘密協定：「戦後に中東の土地を山分けする」（サイクス・ピコ協定）
ユダヤ人への約束：「パレスチナへの民族的郷土（国家の土台）の建設を支援する」（バルフォア宣言）

2. 怒りをそらす「ダブルバインド（二重拘束）」と「分割統治」

矛盾する約束（嘘）が発覚した際、イギリスは非難の矛先が自国に向かないよう、巧みな心理誘導を行い、アラブ対ユダヤの対立構造へとすり替えました。

ユダヤ人には「国作りを認めるがアラブ人の権利は侵すな」、アラブ人には「権利は守るがユダヤ人の移住は認めろ」という、どう動いてもルール違反になる矛盾した命令（ダブルバインド）を同時に下しました。
アラブ人コミュニティに対しては特定のリーダーを優遇して内部分裂を引き起こさせ、一方でユダヤ人には自治組織の設立を認めるなど、多数派のアラブ人に圧倒的に不利な「非対称な盤面」を維持し続けました。

3. 無責任な撤退と呪いの自己増殖

1930年代に入り対立が激化すると、イギリスは「両者は生まれつき和解不可能な民族である」と責任を転嫁。そして1947年、コントロール不能になった盤面を新設されたばかりの国連に丸投げしてパレスチナから撤退しました。

ここで示された話はすべて歴史的心理事実に基づいており、それを証明する外交書類なども残っています。

これらは日本の世界史の授業でも習いますが、ここまで緻密な「心理戦」の側面や構造の問題としては詳しく説明されず、単なる用語の暗記として流されてしまっているように感じます。

現在の中東情勢やこれまでの米国の介入政策を議論する上でも、私たちはこの歴史的事実を深く理解しておくべきです。諸悪の根源とも言えるこの問題に対して、イギリスがほとんど解決策を提示せず、責任を感じていないように見えるのは非常に残念なことです。

また、イギリスの植民地統治の常套手段である「分割統治（あえて内部に対立を作り、自らへの矛先をそらす）」という「見えないルールメーカー」の手口は、実は現代の会社、学校、SNSの炎上など、私たちの身近な対立にも形を変えて使われています。

動画の最後に述べられているように、誰かと誰かが激しく争っているとき、私たちはどうしても「どちらが正しいか」「どちらが悪か」に注目しがちです。しかし、本当に見るべきは目の前のプレイヤーではなく、「この対立のルールを最初に作ったのは誰か」「この争いが続くことで、外側で一番得をしているのは誰か」を見抜くこと。それこそが、現代社会を賢く生き抜くために必要な防衛術なのだと痛感しました。

今起きている様々な国際紛争も、争っている当事者だけの視点ではなく、「その構造を作ったのは誰か」「それによって利益を得ているのは誰か」という一歩引いた視点を持つことで、ニュースの裏側にある本質が見えてくるかもしれません。

日本の脱炭素政策は世界の方向と真逆？国会で投じられた一石

キヤノングローバル戦略研究所の研究主幹・杉山大志氏が、先日の参議院の場で、世界的なエネルギー情勢や日本における再生可能エネルギー大量導入の是非について、独自の視点から厳しい指摘を行いました。

杉山氏は、「世界は脱炭素に向かっておらず、むしろ逆である」と主張します。

大国の現実を見てみると、確かにその通りかもしれません。

中国：大規模な石炭火力発電所の新設を次々と進めている
アメリカ： AI競争に勝つため、安価な電力を求めてガス火力発電所を増やしている
ロシア・インド：化石燃料の生産・輸出や調達を最優先している

さらに驚くべきは、脱炭素の「費用対効果」です。日本がCO2排出を完全にゼロにしたとしても、地球の気温低下効果はせいぜい0.006℃に過ぎないといいます。また、私たちが日々目にする気候変動の不吉な予測は、過去のデータすら正しく再現できない不正確なコンピューターシミュレーションに基づいており、信頼に足らないと杉山氏は批判しています。

主要国では、安全保障や経済を優先して脱炭素政策に反対する政治勢力が勢力を伸ばしていますが、日本だけが国会でその是非を正面から議論してきませんでした。

杉山氏の陳述にはありませんでしたが、補足すると、ヨーロッパで国を挙げて推進されてきた「自動車のEV化」についても、ここにきて見直しや方針転換をする国やメーカーが相次いでいます。まさに、パリ協定で先進国が掲げた「2050年実質ゼロ」や「途上国への巨額資金移転」という高い理想は、世界規模で行き詰まっているのが現状です。

私もかつては太陽光発電や風力発電に期待を寄せていた一人でした。しかし、費用対効果を考えると、未だに火力などの従来型発電に比べて割高です。そればかりか、電気料金に上乗せされる「再エネ賦課金」など、国民負担によって支えられているのが実態であり、結果的に国富の無駄遣いになっている面は否めません。

今回のように、国会で脱炭素の不都合な真実が取り上げられたことは大きな意義があります。しかし、残念ながら新聞やテレビなどの主要メディアではほとんど報道されていません。

「生真面目に脱炭素へ突き進んでいるのは日本だけかもしれない」という世界の現実に目を向け、エネルギー政策の舵取りを早期に見直す時期に来ているのではないでしょうか。