地球温暖化を巡る議論：本当に炭酸ガスが元凶なのか？

 連日厳しい暑さが続いています。九州では既に梅雨明けが発表され、いよいよ本格的な夏の到来を告げています。こうした季節の変わり目に、私たちの暮らしと密接に関わる『気候変動対策』について改めて考えさせられます。

現在、地球温暖化の主要因として、温室効果ガス、特に二酸化炭素（CO2）の排出量増加が世界的なコンセンサスとなっています。

しかしながら、米国ではトランプ政権下において、地球温暖化対策に消極的な姿勢がとられ、パリ協定からの離脱も実行されました。

私は、温室効果ガスが気温上昇の主因であるという世界的学者の結論に対し、一抹の疑問を抱いています。

私自身が直接論文を精読したわけではないため、その結論を断定的に否定することはできません。世界的な権威を持つ学者が導き出した結論である以上、一定の説得力があることは理解しています。

しかし、気候変動という途方もなく複雑なテーマにおいて、温室効果ガスのみに原因を帰結させることには、性急さを感じざるを得ません。なぜなら、気候変動には太陽活動、火山の噴火、海洋循環など多岐にわたる自然要因が絡み合い、それら膨大なデータを網羅的に収集し、緻密に分析することは極めて困難だからです。もし、結論が『60%程度の確度で正しい』といった表現であれば、私自身ももう少し納得できたかもしれません。

専門家が早期に原因を特定し、その結論に基づいて対策を急ぐ必要があるという、ある種の焦燥感から、そうした結論が導き出されてきたようにも感じられます。

そもそも、現状を見てみると、主要な二酸化炭素排出国である中国、米国、インド、ロシアの4カ国は、排出量全体の約60%を占めているにもかかわらず、抜本的な対策には至っていないのが実情です。パリ協定が締結されているにもかかわらず、この現状には失望を禁じえません。

二酸化炭素排出削減のため、電気自動車の普及、風力・太陽光発電の導入など、様々な取り組みが進められていますが、現時点では劇的な効果を実感できるほどには至っていません。もし目に見えて排出量が減少していれば、間違いなく大々的に報じられるはずです。

仮に二酸化炭素排出量を真に大幅に削減しようとすれば、自動車や航空機の利用を全面的に停止し、冷暖房の使用も極力控えるといった、私たちの生活様式を根底から変えるような措置が必要になるでしょう。

しかしながら、こうした対策は現実的とは言えず、実行される可能性は極めて低いと言わざるを得ません。

結局のところ、二酸化炭素による地球温暖化の仮説が正しいか否かにかかわらず、現状の排出量は今後も増え続けていく可能性が高いと言えるでしょう。そして、まさに『ゆでガエル』の状況のように、手遅れとなって初めて、私たちは真剣な対策へと重い腰を上げることになるのかもしれません。