「ネット動画は危うい」というマスコミの論調に感じる違和感

 本日の毎日新聞のトップ記事は、「ネット動画 首相に好意的」「SNS動画 危うい風」というものだった。

この記事は、「マスメディアこそが正義であり、ネット記事は間違っている」という、旧来のメディアによく見られる典型的な選民意識の表れと言えるだろう。

ただし、記事そのものはその意図を直接的には表現しておらず、注意深く読み解くことで、ようやくその真意が浮かび上がってくるような構成になっていた。

例えば、記事内の以下の引用がそれを象徴している。

JX通信社（米重克洋社長）がTBSテレビと共同で実施した調査（25年7月）によると、「テレビや新聞が発信する情報はおおむね信用できない」という意見に共感する人の割合は、YouTubeの利用者層で72%に上る。米重氏は「SNSを情報源として多用する人は、マスコミなどの報道が中立であっても、偏っていると見なす『敵対的メディア認知』という心理バイアスを持つ傾向が強い」と指摘した。

つまりこの記事は、「SNSを情報源とする人は、中立なマスコミの報道を勝手に偏っていると思い込んでいる」と断じているのだ。

しかし、果たして本当にそうだろうか。

むしろ、SNSを使いこなしている人々は、SNSとマスコミ双方の情報を比較検討した上で、何が真実かを主体的に判断しようとしているのではないか。それこそが、現代における正しい情報の捉え方であるはずだ。

翻ってみれば、この毎日新聞の記事そのものこそが、多分に偏った見方をしていると言わざるを得ない。新聞やテレビなどのマスコミは、往々にして自分たちの主張を一方的に発信するのみで、それに対抗する意見を「心理バイアス」や「危うい風」として切り捨ててしまう。

自分たちの報道が常に中立であるという前提に立ち、それを受け入れない層を「バイアスがかかっている」と決めつける姿勢こそが、今のマスコミが直面している信頼失墜の根本原因ではないだろうか。