大谷選手が産休から復帰！日本のスポーツ界や将棋界の「産休・育休」の現在地

 大谷翔平選手が、第2子誕生に伴う「父親リスト（産休）」から明け、20日（日本時間21日）、本拠地でのオリオールズ戦に「1番・指名打者」で復帰を果たしました。

このおめでたいニュースをきっかけに、日本のプロ野球（NPB）の制度はどうなっているのか調べてみました。

実はこれまで、日本のプロ野球にはMLBのような公的な「産休（育児休暇）リスト」はありませんでした。しかし、まさに今シーズン（2026年シーズン）から「慶弔休暇特例措置」という新しい制度が導入されています。この新制度では、妻の出産のほか、家族の危篤や不幸といった冠婚葬祭の際に、1軍登録の再登録制限（10日間）を受けずに数日間チームを離れることが可能になりました。

プロ野球以外のスポーツに目を向けると、対応は競技ごとに分かれているようです。

• プロテニス： 大坂なおみ選手が産休から見事に復帰したように、世界ツアーでは以前から手厚い産休・保障対応がとられています。

• 女子プロゴルフ： 日本でも産休制度が拡充されており、出産後も「最長36か月（3年間）」はシード権やトーナメントの出場資格を維持したままツアーを休むことができます。

• 女子プロサッカー（WEリーグ）： 最初から規約に「産休・育休・復帰支援」が明記され、ベビーシッターの費用補助など世界基準のサポートが整っています。

一方、頭脳の格闘技であるマインドスポーツ界でも大きな動きがありました。

将棋界では、福間香奈女流五冠（旧姓：里見）が声を上げた「妊娠にともなう不戦敗やタイトル剥奪」をめぐる問題が大議論を呼び、連盟も規定見直しの検討委員会を立ち上げるなど、今まさに変革の真っ只中にあります。ちなみに囲碁（日本棋院）では一歩早くルールが整備されており、女性棋士が妊娠・出産で休場する場合、「産前産後あわせて最長12か月」の休業が認められ、復帰時も元のクラスが保護されます。

さまざまな改革が進んでいるようですが、全体を見渡せばまだまだ道半ばです。

ここで少し不思議に思うのは、普段こういった問題で声を上げるはずの「女性の権利」や「ジェンダー平等」を主張する方々が、このスポーツや将棋といった分野にはあまり表立って出てこない点です。そこにはどういった事情があるのでしょうか。

調べてみると、プロアスリートや棋士の世界特有の、以下のような環境が見えてきました。

1. 「労働者」ではなく「個人事業主」であること
   労働基準法が適用されないため、法律をベースにした外部からの運動や法改正のアプローチが馴染みにくい。

2. 競技ごとに構造が全く異なること
   団体競技、個人ツアー、タイトルの番勝負など、興行の仕組みが違いすぎるため、一律の「共通ルール」を作ることが難しい。

3. 政治的な議論や炎上を警戒する空気
   純粋に競技やファン、スポンサーを大切にしたい選手側が、直接関係のないジェンダー論や政治的な運動に巻き込まれたくないという心理が働く。

このような状況下で問題の解決を図っていくには大きなエネルギーが必要ですが、現在の流れは「外からの運動」ではなく「当事者の切実な声」によって、確実に改革の方向へと進んでいます。

この動きをさらに加速させるためにも、今後は各競技団体の積極的な対応はもちろん、選手会などの主体的な取り組みがますます期待されます。