終戦記念日を迎えて

 今日８月１５日は終戦記念日である。

最近、この時期だけでなく感じるのは、どうして日本は戦争に突き進んだかということである。

特に、アメリカとの戦争を開始したというのには、小さいときから疑問に感じていた。米国は強いというのがわかっていたのに、無謀に戦争を仕掛けたのはなぜかと。

最近になって、色々調べてみると、我々が受けた歴史教育の中では間違ったことを教えられているのではないかと感じるようになった。

我々はもっと先の戦争に関する情報を入手して、実際のどういう事が起こっていたのか？当時の人達は、どのように考えて行動したのか？正しい、判断をしないといけないと思う。

私が大学生の時に、上級生から、「戦争を開始したのは、当時の政府幹部がアホだったからだ」と言われたことがある。それを聞いて、私はアホというのは言い過ぎだろうなと思った。戦争を開始するというのは、そんな単純な問題ではない。頭が良くて、いろいろ考える人でも間違えることはある。

今では、情報も色々手に入ったので、当時の政府幹部は戦争の開始について、判断をするのに苦労していたというのがわかっている。

米国では、日本との戦争は米国が仕掛けた戦争だということをしめすような本も出版されている。戦後すぐには、米国内で発禁処分を受けている。米国人が書いた本なので、事実に基づいていると思う。

ハワイの奇襲攻撃も、実際には米国では分かっていたことが、明らかになっている。そのため、真珠湾攻撃で殺されたハワイ在住の米軍兵士の遺族は、米国政府がわざと彼らを殺した（日本軍に殺させた）ということで、賠償金を受け取っている。当時の資料があり、奇襲ではなかったことが判明しているのだ。

そもそも、日本の暗号は戦争開始時点では、解読されてしまっていた。米国に日本の暗号文がつうつうにわかっていたということである。

戦後、７９年も経過しているので、当時の戦争のいろいろの情報は、開示されているものがたくさんある。時間が経過する事に、どんどん開示される資料も増えている。これらの資料に基づいた戦争に関する本なども、たくさんあるし、これからも色々と出てくるはずだ。

学校で習ったあの戦争の話は、正しくないところがあるということを認識するためにも、上に述べたような本や資料を探し出して、目を通すことは大切だと思う。

2024年8月11日（日）付毎日新聞の辛口数独の解き方

 8月11日（日）付の毎日新聞に掲載されている辛口数独の解き方を説明する。唐辛子のマークが５つついており、たいへん難しい問題という表示になっている。

問題は上のようなものである。

とりあえず、簡単にわかるところだけを埋めてみる。以下のようになる。

これ以上は単純な考え方だけでは数字が埋められない。少し工夫してみる必要がある。

ここで下の図を見てもらいたい。

右側中段の９つの箱に注目する。この図で赤い直線で示した部分には「５」と「６」がその直線上にあるので、赤い四角で示した２つの箱のいずれかに、「５」もしくは「６」が入り、他の数は入らない。。

これを利用すると、右側中段の９つの箱の一つに「９」が入ることがわかる。

これ以降も、難しいところもあると思うが、じっくり考えれば解くことができるはずである。ただ、この問題は、上の図に至るまでにも、そして、それ以降でも、数字が入る箇所を見つけるのに大変苦労する問題になっている。

長崎市長平和祈念式典にイスラエル不招待

 NHKのWeb Newsによると、

『9日、長崎原爆の日に行われる平和祈念式典にイスラエルの駐日大使が招待されず、日本を除くG7各国とEUの大使らが連名で懸念を示したことについて、長崎市の鈴木市長は報道陣の取材に応じ、「決して政治的な理由で招待していないわけではない」として市の立場を改めて説明しました。』

ということである。

この結果、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、カナダ、イタリア、EUの対しが、抗議の書簡を長崎市に送り、式典には参加しないということである。

書簡では、ウクライナに進行したロシアと同等の扱いをイスラエルが受けるのは問題だと言っているようだ。

日本の中でも、この意見に賛同する人が少なくない。Youtubeでもいくつか見つけることができる。

私は、イスラエルもロシアと同等の扱いを受けるのは当然だと考えている。イスラエルのケースでは、最初に仕掛けたのはパレスチナのハマスが、戦いを仕掛けたということになっている。今回の騒動が発生したのは、そのように見えるが、実際には、イスラエルがハマスがどうしても仕掛けざるを得ないような状況に追い込んだことが原因である。これについては、詳しく説明しだすと、結構長い文章になるので、ここでは省略する。過去からの歴史を麒麟と調べると、それが分かる。

私が興味深く見たのは、イスラエルの悪辣さがわかっているのに、アメリカなどの数カ国が長崎市の決定に大きく反発したことである。これらの国の本音が出たということだと思う。彼らはイスラエルと同じ穴の狢である。

長崎市長は左翼系の方ではなく、むしろ自民党よりの考え方を持っている方だと思う。そういう人が、原爆の式典で、こういう対応をしたので、各国の本音が出てきたと見るべきだろう。

日本の中の保守系の方でも、この長崎市長の対応に反発している人が多くいるようなので、興味深い。保守系の人たちは、アメリカの原爆投下に関して、もっと厳しい見方をしていると思ったのだが、そうでもないようだ。

私は、広島でも長崎でも原爆に関連するこの式典については、米国がきちんと式典で謝罪をするべきだと思っている。日本のほうがそれをきちんと要求しないで、むしろなあなあで済ましていることが問題だ。

日本の外交を見ると、世界の常識をベースに対応しないで、日本の常識で対応しているが、それは大きな間違いだ。日本が謝罪を要求しない限りは、米国民を始め、世界各国の人たちが、日本に透過した原爆は正義だったという誤った認識のままである。米国の若い人たちなどに意見を聞くと何もわかっていないことがよく分かる。すぐには謝罪しないとしても、常に、謝罪をさせる方向で、いろいろの対策を取るべきだと思う。

欧州で発生している暴動について

 日本のマスコミではあまり報道されていないのだが、欧州ではいくつかの国で、暴動が発生している。暴動とはいかなくても、抗議のような形での行動がいろいろのところで、発生している。

以下のところの動画は、英国での暴動に関するものだ。

https://www.youtube.com/watch?v=aTk-5bRKQk0

英国BBCの記事によると、

「7月29日にダンス教室で子供3人が刃物を持った人物に襲われ殺害された事件があった英イングランド北西部サウスポートで30日、暴動が発生した。

暴徒の集団は警察車両や救急車両に火をつけたほか、警官やモスク（イスラム教寺院）に向かって物を投げつけるなどした。警官に多数の負傷者が出ている。

暴動は、ソーシャルメディアに投稿された、事件とイスラム主義の関連を示唆する偽情報にあおられたものとみられている。」

ヨーロッパではかつて彼らの植民地であったアフリカ諸国などの移民をたくさん受け入れており、移民と従来からの住民の間で、いろいろと問題が発生している。

今回の事件は、子供たちが3人殺された事件だが、その犯人が移民の一人だという偽情報が流され、それに応えて発生した暴動である。

この事件はたまたま英国で発生したものだが、フランス、ドイツなど欧州各国で、移民と従来からいる住民の間でトラブルが発生して、それが暴動になるときもあるようだ。

日本でも東京都板橋区で、クルド人と住民の間でトラブルが発生している。これと比べると、欧州の問題は、比較にならないほど根が深い。

移民は、先にも述べたように、かつての植民地からの移民で、ある意味、受け入れざるを得ない性質のものだからである。

暫く前までは、人道的な立場から、移民は受け入れるという方針をとっていたのだが、そうもいかなくなってきているという事だろう。

日本では、少子化の問題もあり、人手不足を補うために海外の人を受け入れる方向にあるが、このままそれが進められるとすると、欧州各国の二の舞になるという懸念がある。

今回のオリンピックで日本人が学ぶべき事

 X(Twitter）で一色正春氏が書いていることが面白い。

以下の点線で囲ったところが、その内容である。

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今回のオリンピックで日本人が学ぶべき事

・平気で嘘をつける人間がいる事

・どんな手段を使っても勝てば良いと考える人が少なくない事

・ルールは守る側でなく、つくる側になるべきだという事

・多様性などの欧米基準の出鱈目

・日本は何でもかんでも他国を見習う必要は無い事

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オリンピックで気づいたということだが、上に挙げられたようなことは、実際に海外に出かけてみると、気づく事柄だ。

「平気で嘘をつける人間がいる」

これなど、海外に出かけて、仕事の交渉などをしていて、実際によく経験することだ。外人は嘘を平気でつくことがあるということを認識して、交渉に当たらないといけないというのは、交渉の基本中の基本だ。嘘も方便だが、その内容も悪質なことがあ多い。まあ、日本人も嘘をつかないとは言えないが。

「どんな手段を使っても勝てばよい。」

「ルールは守る側でなく、作る側になるべきだ」

スキーのジャンプ競技で、日本がよく勝つようになったら、使用するスキーの長さを身長によって変えるというルールを欧州が作ってきた。このため、日本人がジャンプ競技で勝つことが少なくなってしまった。

工業の規格などでも、自分たちの都合のいいように変更してくる。車なども、EV車だけが良くて、ガソリン車はだめだというルールを欧州などでは法律で決めてしまった。ガソリン車で日本車に勝てなくなってしまったから、こういう作戦に変更した。これは、最近EV車の評判が良くなくなって、ガソリン車OKのルールに戻そうという動きが、出てきているが。

「多様性などの欧米基準の出鱈目」

自分たちの都合のいいように、多様性を利用して変更してくる。LGBTなどの対応もその一つだ。その基準を他国にも押し付けてくる。まあ、それを受け入れてしまう日本も悪いのかも知れないが。本当は日本の基準のほうが良いと思う。

「日本は何でもかんでも他国を見習う必要は無い」

電気製品や車などの規格についても、自分たちの決めた規格を頑として守り、日本の規格を絶対に受け入れない。日本は、欧州や米国の流れに逆らわないで、それに従う傾向が強いが、日本の規格というか決まりなどのほうが、他国に比較して良いものがたくさんある。それなのに、他国の決めたことに従ってしまうというのも、問題の行為である。

アメリカの広島への原爆投下について（広島原爆投下79年後にあたって）

 アメリカが広島に原爆を投下したのは、戦争を早く終結させるためだったと、小さい頃学校で習ったような気がする。

また、全く戦争に関わっていない人たちを30万人も一挙に殺戮したのに、アメリカはそのことに関して全く謝っていない。むしろ、学校では戦争を仕掛けたのは日本で、原爆投下もやむを得ないことだったと、教えられた。

ただ、その後、私も色々資料などを調べてみると、どうも学校で原爆について習ったことは、おかしいのではないかという事に気づいた。戦後教育の大きな間違いである。米軍が指導した教育なので、そういう教育をさせられたということだろう。

今日、Youtubeで竹田恒泰さんが、最近原爆投下について語っている動画を見つけた。彼は、右系の思想を持った人というのが一般の認識だと思うのだが、その彼が米国の原爆投下について、問題を提起しているところが、興味深い。

さらにYoutubeで竹田恒泰さんが語った内容を見てみると、いろいろと調査をしており、その事実に基づた話なので、なかなか興味深い内容だ。

例えば、2つの原爆を落としたのは、100万人のアメリカ兵の命を救うためだったという説明。こんなことは、ありえないと言う。沖縄戦で、アメリカ兵は3万人の犠牲者を出したのだが、それでさえ米軍は非難されている。100万人の死亡者が出るから、それを防止するために原爆を落とさせてくれなど、言えるわけがない。

また、まず広島に原爆を落とせば、日本は降伏するだろうと、考えて原爆を落としたのだが、日本が降伏しないものだから長崎にまた原爆を落としたという話がある。しかし、実際にはトルーマン大統領はは、2つの原爆を落とすことを最初から命令している。

さらに、実際には日本が降伏を検討するようになったのは、原爆投下ではなく、ロシアが参戦してきたから、これではだめだと陸軍が音を上げたことが、きっかけである。米軍のマッカーサー元帥も、日本は原爆では降伏しないと言っていたようだ。そして、原爆投下にも反対していたと言う。

原爆投下だけではなく、石原莞爾氏の話などその他の話も面白い。

本当のところは、竹田恒泰さんが言っていることを、その示す資料で確かめる必要があると思うが、まあ、殆どの内容は間違いないと思われる。

以下のところに、その動画があるのでご覧になることをおすすめする。

https://www.youtube.com/watch?v=es3L3asMzNA

紙の新聞の衰退が明白に

 「朝日新聞は5月1日から、愛知、岐阜、三重の東海3県で夕刊を休止する。」

「毎日新聞社は7月17日、富山県での新聞の配送を9月末で休止すると発表した。」

「朝日新聞社は10月1日から、静岡、山口、福岡の3県で夕刊の発行を休止する。」

上の3つの記事は、ここ数ヶ月の間に目にした、新聞の衰退を示す記事である。

通勤電車の中の様子を見ても、以前なら、大半の人が新聞を読んでいたのだが、最近では、新聞を読んでいる人を見つけるのに苦労する。みんな、新聞の代わりにスマホの画面を眺めていることが多い。

上の例では、朝日と毎日についての記事だったが、読売新聞も日経新聞も発行部数が確実に減ってきており、大変なことになってきている。

発行部数が減るということは、新聞にとっては大変なことである。購読者が減って、その販売額が減るというだけではない。新聞に載せる広告の代金にも大きく影響を与える。新聞の読者が少なくなると、広告を見てくれる人も少なくなるので、広告をしてくれる企業からも、払ってもらう広告費が少なくなってしまうのだ。広告主としては、読者数が少ないなら、広告費も少ないということにしたいだろうから。

実際には、各新聞社ともに、利益が出にくくなっている体質になってしまった。朝日や毎日はもう新聞の事業だけでは、赤字になってしまっているようだ。

このため、新聞社はネット販売への移行を進めているのだが、紙の新聞の考えが抜けきれず、ネットへのシフトがままならないようだ。と言って、ネットにシフトしてしまえば、利益が以前のように回復するかといえば、そうでもなさそうだ。

たぶん、紙の新聞が一部は残るとして、大半は淘汰されて、ネットの情報に移行するには、しばらく時間がかかると思われる。しかしそれも、ここ数年の問題になってきた。順調に、移行が進めば良いのだが、そんなにうまく移行が進むとは思えない。情報不足に時代が来るのではないか。