スマホの５Gは普及するのか？

５G、つまり第５世代移動通信システムがこの３月から商用システムとして開始された。それと同時に５G対応のスマホも販売が開始され、一般ユーザーも体験できるようになった。

今のところ私はこの５Gにあまり興味はない。

そもそも、５Gでいう高速通信を利用するアプリを今でもあまり利用していないことが挙げられる。家の中では使用している動画のサービス、たとえばYoutubeやAbematvなども、外で出歩いているときには使用することが少ない。スマホの小さい画面で見る価値がないと思っているからだ。

さらに、Googleフォトなどで写真を見るのも、家の外では極力抑えている。しかし、フォトの場合にはWi-Fi接続をしていないと、写真が表示されるまでに時間がかかり、イライラする事もあるので、こういう場合には良いのかもしれない。

ただ、こういう使い方をすると、使用するデータ量はべらぼうに増えるわけで、これにかかる費用を考えると、便利さを追求するか、費用のことを考えるかで躊躇せざるを得ないと思っている。一応、キャリアのプランを見ていると、データ通信容量を大幅に増やしている。一部では、キャンペーンを実施していて、実質無制限というのもあるようだ。この辺はキャリアの方もよくわかっていて、それに対する対策を講じているということだろう。

これも初期段階では良いと思うのだが、ユーザーが増えてきた場合に、おおもとでの大容量対応が可能か、つまり５Gのインフラがきちんと対応できるのかどうかというのも、心配しないといけないのでは。５Gの回線に負担がかかりすぎるとどうなるかということだが。このところはあまり議論されていないので、よくわからない。たぶん、回線のスピードが落ちてくるという状況が出てくる。今の有線のサービスでも発生しているのに、無線のサービスで発生しないはずはない。

そもそもスマホの画面で動画を見ても、画面が小さいことも有り、十分な満足を得られない。やはり、サッカーや野球などはテレビのような大画面で見たいと思うのは私だけだろうか。

いずれにせよ、５Gを満足に使用できるのは、大都市とその周辺だけで、あとは暫く待つことになるので、全国くまなく５Gが使えるようになるには時間がかかるようだ。たぶん、３年くらいか。その間にじっくり様子を見ながら、５Gの使い始めを決めるのが良いようだ。今週号の週プレでは、韓国など５Gの先進国では、５Gは全然流行っていないという話が出ていた。

コロナウィルス対策を考える（その１４）： 発生状況のデータ分析

コロナウイルスの発生状況のデータを少し調べてみることにした。データとしては WHOのホームページから、主要な国の感染者数と死者数をピックアップしてみた。以下がその実際の数値の表と、「感染者数にに対する死者数の割合」のグラフである。

（クリックすると拡大します）

これを見るとすぐに気がつくことだが「感染者数に対する死者数の割合」が国によって大きく異なっていることである。イタリア、スペインやイラクなどはその割合が4パーセントを超えており、日本や韓国そして米国などは２%以下である。

どうしてこのような大きな差がつくのかよくわからない。 この表で日本が他の国と大きく異なるのは感染者数である。これは日本ではPCR検査数が少ないので、こういう結果になっていると想像できる。検査数が少ないのは、日本はどこかで感染者数を少ないままにすることで、国内でウィルスが蔓延しているということを、国民に知らせようとしていなかったことが伺える気がする。

多分東京オリンピックを今年中に予定どおり開催したいという意図があって、こういう数字になって現れてきたのではないかと思う。オリンピックが１年延期になったとたんに、特に東京でコロナウイルスの感染者数とか死者数が増えてきたのはその証拠ではないだろうか？

ただウイルスに起因する死者数に関してはあまりごまかしが効かないと思われる。もちろん患者が亡くなった時に、その原因がコロナウイルスであるということを担当する医者がきちんと示さないとその死者数は増えない。ここにも死者数が小さくする要因が含まれていると思われる。しかし、コロナウィルスに感染した人に数えられた人が死んだ場合には、ごまかしは効かないだろう。

そういう数字のごまかしは少しはあると考えても、上に挙げた「感染者数に対する死者数の割合」が２パーセント以下とは、日本としてはいい値を出しているのだと思われる。巷で言われているベッド数が多いとか、医療従事者が多いとかいくつか理由はあるのだと思うが、どうもそうではなさそうな気がしてならない。

というわけで、今のところスペインやイタリアが死者数の割合が極端に高いという理由を説明している資料をネット上で見つけることができないでいる。もし見つけておられる方がおられたら、是非ともこのブログにコメントで 知らせてもらいたいものだ。

私は毎日とは言わないが私は神戸大学の桑田教授の岩田教授のブログや Twitter をフォローしている。あるいは岩田教授の出ておられるテレビばんや新聞の記事なども目を通すように心がけている。 岩田先生は他の人の行動にあまり気を使わず、葉に衣を着せず、的確なコロナウイルス情報しておられると考えている。色んな所や人に気を使うと的確な情報を出せないもので、 そうなると国民に間違った情報を提供してしまうことになる。テレビに出てこられる有名な先生方にはそういう人が多いように感じられる。これも仕方がないことではある。

以下に最近目にした岩田先生の情報をあげておきますので、興味のある方は読んでみてください。

神大教授　１００年に一度の危機　　（NHK　兵庫）
https://www3.nhk.or.jp/lnews/kobe/20200328/2020007023.html

事実に誠意を　（岩田先生のブログ）
https://georgebest1969.typepad.jp/blog/2020/03/%E4%BA%8B%E5%AE%9F%E3%81%AB%E8%AA%A0%E6%84%8F%E3%82%92.html

コロナウィルス対策を考える（その１３）： 発生状況のデータ

コロナウィルスの発生状況を知りたいと思って、いくつかのサイトを調べてみた。厚労省のホームページからリンクされている「新型コロナウイルス感染症について」というページからリンクされている「国内の発生状況」というページに表示されているデータが詳しい。あと、新聞社や放送局、あるいは都道府県のサイトなどでも詳しいデータが表示されている。

この厚労省のデータで不満があるのは、各都道府県ごとの毎日の感染者数、入院数、退院数や死亡者数の増加数の推移のデータがあまり示されていないことだ。

日本全国の状況に関しては、上の要求を少し満たしてくれるのは、上に上げた厚生省の「校区内の発生状況」のページの中にある、「発生状況マップ」を出てくる画面である。その画面で、「日次確定数」という画面の右上にある丸の中に小さい四角が４つあるアイコン（マウスをそのあたりに持っていくと表示される）をクリックすると毎日の発生確定数がグラフになっている。

このグラフは左下の方にタブがあって、「日次確定数」、「累計感染者数」、「症例一覧」と表示されている。それぞれのタブをクリックすると、それに従ったグラフや症例が表示される。

じつは、この内容で各都道府県別のものがほしい。知りたいのは、日本国内全体だけでなく、感染者数が多い都道府県でどういう状況にあるかである。特にどこの府県で感染者数が増えているのかどうか？まあ、北海道、東京都など感染者数の多い都道府県ではそういうデータを表示しているところがあるのだが。厚生省のページで一括して表示してもらいたいものだ。

この日次確定数の推移と累計感染者数を見ていくと、コロナウィルスの感染が拡大しているのか、収まってきているのか、なんとなく状況を把握することができる。ただし、コロナウィルスに感染するのには２週間ほど時間を必要としているようなので、十分把握で入ると断定することは出来ないが。

現在の状況を厚生省のグラフで見てみると、全国的には新型感染症は広がっていっている。ただし、急激に拡大しているわけではない。

都道府県で見ると、東京は小池知事の指摘にもあるが、感染者数は急激に増加してきている。北海道は徐々に収まってきている状況にあるようにみえる。大阪府や兵庫県はなんとなく収まりそうな雰囲気ではあるが、まだはっきりとそうは言えない状況にみえる。

つまり、各都道府県で増えてきているところと、減ってきているところとが有り、都道府県でばらつきがあるということだ。我々としては各都道府県の状況も見ながら、どういう行動を取らないといけないか考える必要がある。

コロナウィルス対策を考える（その１２）： K-1の開催は是か非か

キックボクシング団体「K-1」の大規模イベントが22日に開催された。新型コロナウイルスによる感染拡大を防止するため、西村経済再生担当大臣と埼玉県が自粛を要請していたのにも関わらず。

その後、イベント参加者のなかに「発熱症状が出た」としてPCR検査を受けていた方がいるという報道が、24日に夕刊フジからあった。

主催者側は自粛要請を拒否した。その代わりと言っては何だが、入場者にマスクを配り、万一、感染した場合に追跡調査できるよう、チケットの半券に氏名や住所、連絡先を記入させるなどの対応を取った。

これに対して、どうして中止をしなかったんだという主催者側に対する批判や、中止した場合の補償について明確にしない行政に対する批判がツイッターなどで出てきている。

私は主催者側に対する批判よりも、中止した場合についての保障を示さない、あるいは示せない行政側に対する批判の方に近い。

K-1側にすれば、開催を行わなかった場合、巨額の損失が出ることは目に見えている。それが出ないようにするには、開催するしか方法はなかった。行政側はなにも保証してくれない。K-1の主催者は、大きな企業とは言えず、ここで開催しなければ死活問題になっていたかも知れない。（まあ、この議論に企業の大小は関係ないが。）

この問題は、実はK-1だけに限らない。色々のレジャーランドが閉園しているが、この閉園期間に発生する損失について、政府は何も具体的に言及していない。あるいは、コロナウィルス拡散の影響で仕事がなくなってしまったフリーランスの救済に関しても、具体的な救済案が示されていない。これについては結局十分な保障は出せないだろう。企業だけでなく、個人のレベルにまでこの問題は波及してきている。

どうも、政府はそのうちに僅かな保障金をばらまくだけで、ことを済ませてしまうのではないかと思っている。コロナウィルスの発生でこうなったので、政府の責任ではないと。

だから、K-1のように救済策が出ない場合には、なんとかこれをきりぬけようと考えるのが普通である。K-1を批判している人がお金を出してくれるわけではない。

今回、K-1の会場に行った人の中から「発熱症状が出た」という報道があったが、開催直後に発熱したのなら、それはK-1に出かけたからではない。発症するのには２週間ほど時間がかかるので、もし感染していたとしても、他の場所で感染した可能性が高い。２週間ほど経過してから、感染する人が出てきたとすると、確かにK-1に参加したからかもと言えるが。

K-1にでかけた人たちも、コロナウィルスの感染の危険性は熟知していて、それでも出かけたわけで、感染したとしても責任はその人達にある。コロナウィルスに罹患するのがいやなら、出かけなければ良いわけだ。この面からもK-1の開催者だけを批判できないと思う。

確かにこの種のイベントが次々と開催されると、コロナウィルスが蔓延する可能性は高くなり、患者数が増えて、その対応が間に合わなくなるという可能性はある。これも、参加者がきちんと自覚して、手洗いの励行やマスクの着用を行うことで、かなりの割合で防止できると思うのだが。

自粛、自粛などと言っていると、そのうちに日本経済が疲弊してしまう。そちらの方を心配しないといけない状況ではないだろうか。

コロナウィルス対策を考える（その１1）： 日本の患者数が数値が少ないのは？

日本のコロナウイルスの患者数や死亡者数が他国に比べると極端に少ないように思える。日本は現在感染者は1000人強だが、他国では1万を超える感染者が出ているところがある。これはどういうことなのだろうか。

結局PCR検査の検索数が少ないので、結果として患者数や死亡者数が少なく出ている可能性がある。

韓国やアメリカでは国を挙げて検査をしており、それが患者数や死亡者数も関係していると思われる。

日本でもPCR検査の検査数を多くすることは可能ではないのだろうか。この検査数を多くするのを差し控えているのは、誰とは言えないが政府筋のどこかからの指示ではないだろうか。

指示が出ている背景としては、患者数を少なくカウントすることで、日本ではそれほどコロナウイルスが流行していないというように見える操作をしている可能性がある。その理由の一つはオリンピックをどうしても開催したいという願いがあって、感染者が急激に増加すると、東京は危ないと言われる可能性がありので、それは避けたいということでは。その辺りのことを考慮してこういう施策になっているのではないかと思う。

これがもし本当なら、実際には国民を騙していることにもなるわけであまり良いことではないかもしれない。

しかし、よくよく考えてみると別の見方もできる。

今でさえも大変だが、更にみんながわれ先に病院に出かけると言うことになれば、コロナウイルスの流行を促進することになる。患者数が少ない感じていれば、病院に出かける人もなくなるはずで、そういう意味ではPCR検査の検査数が少ないということは、コロナウイルスの流行を防止することに役立っている。

日本人は外人に比べるとマスクを着用する人が多い。今でも海外のビデオや写真を見てみると、マスクをつけずに外を歩き回っている人が多い。さらに外国人は握手やハグの習慣があるので濃厚接触をする動作が日本人に比べて多いと思われる。コロナウイルス対策としては日本人の接触度合いは外国人に比べて良い点であ。

従って日本の中でコロナウイルスが流行しないようにするためには、病院に駆け込む人を減らすことが一番良い手段と考えられるのではないだろうか。

厚労省から出す出されるデータが現実の状態を正確に示しているかどうか分からない点もあるか、それを信用するとコロナウイルスの拡散は日本では、各都道府県で差はあるが、全体としては減少傾向にあるように思われる。

コロナウイルスはすでに日本国中世界中に広がっていると考えたほうが良い。従って、それを完全に防御するという手段はなかなか考えられない。すべての人が自分はコロナウイルスにかかっており、コロナウイルスを持っていると考えて、他の人にコロナウイルスをうつさないようにしていく必要がある。その手段がマスクの着用であり、多人数が集結する閉ざされた空間に行くことを避けることであり、他人への直接的な接触を避けることである。

コロナウィルス対策を考える（その１０）： 正しい対処の仕方

医療関係者でもない私がコロナウィルスに対する正しい対処の仕方というのを言えるわけはないが、それでもいろいろ入ってくる情報からまとめることは可能ではないか。ということで、一応今までの情報で、どういう対応をするのが今一番良いかをまとめてみたい。

（１）マスクはするのが良い。特に人混みの中に出かけるときには。ウィルスにかかった人が、他の人にうつすのを防ぐのには効果がある。かかっているかどうか、判断が難しい病気なので、他人にうつさないためにマスクをするのが良い。さらに、ウィルスは高濃度のほうが感染しやすいようなので、マスクをするとウィルスが体内に入ってくるのを減らす効果が考えられるので、防護としてもそれなりに役立つと思われる。くしゃみをするときだけでなく、単に話をするだけでも飛沫が飛び散るので、マスクはそれを防止するのに役立つ。

（２）持病のある人は十分注意する必要がある。重症になる可能性があるので。高齢者は持病を持っている人が多いので、重症になることが多いようだ。なるだけ、外に出るのを避けるのが良い。外に出かける場合にはマスクをして、帰ってきた場合には手洗いやアルコール消毒などを行う。

（３）病院には慌てて駆け込まない。病院を感染する場所にしない。そのためには、なるだけ病院に行かないほうが良い。37.5度以上の体温がある場合には、体調を判断して、病院に行くのもやむを得ない。病院はそういう人たちが来ていることを考えると、出来るだけ行かないほうが感染する可能性は低くなる。

（４）普段なら外出しても大丈夫な状態でも、ウィルスに感染した可能性がある場合には、数日仕事を休んで、様子を見るようにする。

（５）握手やハグなどは絶対にしない。単に人の体に触れるだけでも、感染する可能性がある。空気中に浮遊するウィルスから感染する可能性もあるが、その率は低いと考えてよい。空気が淀んでしまう場所では、換気することで予防につながる。

いずれにせよ、自分がウィルスに感染するのを防ぐというよりは、自分は自覚症状はなくても、ウィルスを持っていると考えて、他人にウィルスをばらまかないという考えで行動することが、ウィルス対策としては大切なようだ。

生徒にパソコン一人一台の施策（GIGAスクール構想）について

週刊ポストで大前研一氏が、GIGAスクール構想について、問題提起をしておられる。

児童生徒に一人一台のパソコンという構想には賛成だが、そのやり方には疑問があると。現在のやり方では費用がかかりすぎるということだ。個々にパソコンをもたせるのではなく、クライアント型の端末をもたせることで、費用は少なく出来るというものだ。その理由などについての詳細は週刊ポストの記事を読んでもらいたい。購入はできなくても、図書館などにおいてあることもあり、今ならネットでも読むことが出来るはずだ。

文科省のサイトには「GIGAスクール構想」の情報が「GIGAスクール構想の実現について」という表題で提供されている。以下のところだ。

https://www.mext.go.jp/a_menu/other/index_00001.htm

このサイトと関連するサイトの説明をざっと見てみて、すぐに思ったのが、専門家がどのように絡んでいるか、全くわからないということである。

文科省はすでに「GIGAスクール実現推進本部」というのを設置している。しかし、そのメンバーはどう見てもこういう情報系の話には強くない方々だけが名前を連ねている。専門家は全くいない。

こういう推進本部のメンバーには、専門家が名前を連ねる必要はないかも知れないが、それでも専門家委員会などこういうシステムに詳しい方々が参画する部門がどこかにあってしかるべきだ。しかし、それはどこを探してもないようである。

小中学校の児童にパソコンを一人一台渡せば、それで教育ができると考える人はまさかいないだろう。パソコンを渡して、それを効果的に教育に活かすはどうするかを検討しないといけない。

それと同時に、そういう教育体系をつくるためには、どういうシステムを構築しないといけないのか。ということも考えないといけない。

これを考えていくと、実は簡単ではないことがわかるはずである。たぶん、現場では困っているのではないだろうか。児童一人一人にパソコンを与えればそれで終わりというわけには行かないはずだ。

大前氏のように、パソコンシステムを安価に構築するアイデアを言ってくる人もいるだろう。どういうパソコンを自動に渡すのが良いのか。そういう提案をしてくる人もいるだろう。単に、パソコンを売る良い機会だと捉えて、売り込みを書ける人もいるはずだ。

パソコンを使用したら、従来の教育よりも良い教育ができるのか。この点でも色んな人が異なって意見を言ってくるはずである。

例えば、教科書はデジタル化して、紙の教科書をなくすなどという話が、GIGAスクール構想の中にも出てくるが、本当にそうだろうか。紙の本を読むということが意味がある場合もあるはずである。

プログラミングの教育に役立つという話もある。確かに、プログラミングをするにはパソコンを持っていることは良いことだが、その前に、プログラミング教育をする人材を育てないといけないし、どういう教育をするかを考えないといけない。どのプログラミング言語を教えるか一つとっても、難しい課題だ。

校内にLANを張り巡らせるのに、「校内LAN整備の標準仕様」を提示するというのが書かれているが、これ一つとっても、仕様作成はなかなか難しい。そしてその仕様で実際に学校が導入するとして、殆どの学校はこういう情報システムの導入に詳しい人が少ないので苦労するだろうなと推測する。業者に良いようにあしらわれる可能性は高い。

考えていくと、色々事前に考えておかないといけないことが多い。それが本当に専門家の意見を取り入れて計画されているのだろうか。気になってしまう。

事前にすべてのことを考えておくというのは難しいかも知れない。しかし、最適なシステムを構築していくにはどういうようにしていくのが良いのかは、きちんと考えておかないと膨大なお金の無駄遣いと、膨大な時間の無駄遣いをするような気がしている。

私の提言としては、とりあえず、こういう教育に進んでいる米国などの状況を調べて、それをもとにどういう形でGIGAスクール構想を進めていくかを考えるのが良いと思う。