コロナ騒ぎで気づいたこと：マスコミの報道のでたらめとその原因

 コロナウイルスが流行りだしてから、気づいたことの一つがマスコミの報道はあまり信用できないということだ。

今でもコロナウイルスの報道では、PCR検査の陽性者数を感染者と呼んでいる。厚労省などのコロナウイルスの発表では、陽性者と呼ばれているものを何の注釈もなく感染者として取り扱っている。

これ以外にも、コロナウイルスをあおる報道は目に余るものがあった。陽性者数が増加するケースでも、全国的には増えていないと、東京都が増えているのを見つけて、それを報道する。陽性者数に注目すべきものがないと、重症者数を取り上げる。あるいは、特定の病院のベッド数が足りないことだけを取り上げる。実に醜い報道だ。

コロナウイルスの死亡者数は、インフルエンザに比較して、少ないのに、それに関しては何のコメントもないし、インフルエンザとの比較なども取り上げない。

コロナウイルスはそれほど大したことはないという発言をする感染症の専門家などの話はまったく報道されない。

日本であまり取り上げることがないと、欧州や米国の状況で問題がありそうに見えるところを取り上げて、報道する。

ともかく、コロナウイルスの危険性をあおって報道をして、視聴者や読者を脅かしまくった。

特にテレビ朝日のモーニングショーは、ど派手にそれをやってくれた。そして、視聴率は上げたようだ。コロナウイルスをあおったおかげと言っていいだろう。

しかし、結果としてモーニングショーは視聴率が上がったが、テレビ局としてはコロナウイルスをあおったために、日本経済が悪影響を受け、結局それでスポンサーが経営悪化になり降りてしまったという話が出てきている。これから、コロナウイルスの影響で日本経済は大変なことになるが、その影響はテレビ局や新聞なども当然のこととして受ける。

コロナウイルスが流行る前から、テレビ局や新聞はインターネットに押されて経営が悪化しているといううわさが出ていた。それがコロナウイルスの流行で表面に出て来たように思う。

例えば毎日新聞は資本金を縮小して1億円にするというニュースが流れた。もはや、中小企業のレベルの落とさざるを得なくなってきているのだ。朝日新聞はもともと新聞よりも不動産で利益を得ていたのだが、それがコロナ不況で利益が出せず、400億円以上もの赤字を出すという事態になっている。

コロナウイルスは、報道関係の会社の落ちぶれを加速させているように思われる。たぶん、このコロナ騒ぎでインターネットの利用率は向上してきており、それが報道などにも影響し、多くの人がインターネットでのニュースの入手するなどの流れが加速していると考えられる。

貧しくなると、ニュースを入手する手段も減らさざるを得ない。新聞記者などというのも、懐かしい言葉になってしまうかもしれない。新聞記者を雇う金がなくなってきているのだ。それがニュースの質を落とし、そして、新聞を見る人が減ってくる。負のスパイラル、悪循環が開始されているのだ。最近では、新聞を家でとるところが減ってきているようだし、電車の中で新聞を読んでいる人を見かけることも減ってきた。みんな、電車の中では、スマホの画面を見ている。

まともな報道では売れないものだから、人をあおるような記事を書いて、それで読者を増やそうとする。テレビのニュースも同様だ。もはや、既存のメディアの報道は、疑ってかからないといけなくなってしまった。

コロナ騒ぎで気づいたこと： 感染症の専門家は感染経路を知らない？

 コロナウイルス騒ぎで色々気づいたことがある。

感染症のお医者さんというのは、感染経路に関してはあまり知識を持っていない。さらに言うなら、その経路の調査のやったこともないし、やり方も知らない。

ひょっとすると、一部の感染症の専門家はそういうことに関心を示して、調査などをやったかもしれないが。

一部の例外として、当ブログで昨年5月29日に紹介した「中国広州のレストランでのCOVID-19の発生報告」は、感染経路を調査報告した例である。

今でもそうだが、我々が病院に行くのは、自分が病気だなと感じたときだ。それ以外には行くようなことは殆どない。医者は病気かなと感じた人を診るわけで、全く健康だと思っている人を診ることはない。健康診断以外では。

つまり、お医者さんというのは、患者を見て、その症状を診て、どういう病気かを判断し、それに対する処置を行う。その病気がどんな理由で発生したかというのは、調べるのだが、どういう経路で感染したかというのはあまり調べていないのではないだろうか。

感染症の専門家は本来は、その原因であるウイルスなどがどういう経路で患者にもたらされているかを調べる必要があるのだが、そこを徹底的に調べるということが欠けているように感じる。

一つの例として、マスクの効用である。このマスクの効用に関しては、今でも諸説紛々で、しっかりした研究が行われているとは思えない。今までのいろいろの情報から言うと、完全にウイルスを遮断できるマスクはない。ただ、N95のようなマスクはかなりの割合で、ウイルスが入ってくるのを防げるが完全ではない。むしろ、ウイルスを持っている患者が、マスクをするのは、何らかの効果がある。それは、咳をしたときなどにウイルスを含んだ飛沫が飛び散るのを防ぐ効果があるからである。こういうマスクで、どの程度流行を防げるのか？海外では、マスクなど効果はないと言っている専門家もいる。実際にコロナウイルスの大きさは微小で、マスクの網目はそれに比べて大きく、いつでもその編みを通過できる。

こういうマスクの評価に関しても、感染症の専門家で統一した見解が出されていない。

そもそも、コロナウイスルスの感染経路はどういう経路なのか？満員電車では感染しないのはなぜなのか？本当に居酒屋で感染するのが、他の経路よりも多いのか？コロナウイルスが流行りだした頃、埼玉でK1のイベントが開催されたが、あのイベントでクラスターが発生しなかったのはなぜなのか？

以上あげたような事例で、いくつか上にあげた武漢での事例を報告するような研究論文は出ているようだが、これだという結論を示すような論文を見かけない。

感染症は感染経路がもっとはっきりしておれば、それを防ぐ手段もいくつか考えられたと思うのだが、その経路がよくわからないようでは、その経路を立つという方法で防ぐのは無理だ。

結局、感染症はワクチンを作ることで、患者自身に抵抗力をつけることで、対応する方法をとっている。これは、感染経路などわからなくても、感染源のウイルスさえ見つければ、ワクチンを作ることが可能だからだ。ワクチンを作れば、ワクチンを接種した人は発病しない。こうなれば、感染経路などを調べるというったような複雑なことをしなくてもよい。

今年は、コロナウイルスのワクチンがどんどん製造されるようになった。それによって、コロナウイルスの蔓延も防げるだろうから、結局、感染症の専門家はコロナウイルスの感染経路などを調べるなどということとは全く忘れてしまい、患者にはワクチンを勧めてそれで終わりにする。つまり、感染経路は有耶無耶になって終わってしまうのだろう、。

従来からのPCR検査方法は間違っていた？

 昨日、Youtubeで松田政策研究所Ch.で、「緊急報告　やはりPCRの適正化が必要だった！？　１/２２付　厚生労働省通達でCt値を変更」という表題のものを見た。

従来から、このYoutubeのチャンネルを運営している松田学氏が、感染症の専門家の意見を取り入れて、「PCR検査のCt値を適正な値にしないといけない」という主張をしていた。

上にあげたYoutubeでは、厚労省が1月22日の通達で、Ct値を変更しているということを見つけたと報告している。松田氏は知り合いからそれを教えてもらったようだ。

Ct値というのは、検査を行う際に検査する部分（検体）を何度か増幅して、それでその中に探しているウイルス、あるいはその一部があるかどうかを探し出す方法で、その増幅回数（サイクルタイム）のことを言う。（少し正確でないかもしれないが）

このサイクルタイムは、WHOなどの推奨値は「35」のようで、それ以上になると、増幅しすぎて、コロナウイルスではないものまで、コロナウイルスと見間違うことがあるようだ。そのため、本来は陽性ではない人が、陽性と判断されてしまう。（擬陽性）

以前から国立感染研などから出ていたPCR検査の方法では、40回という数字があり、サイクルタイム40回を超えて検査した結果、陽性と判定が出た場合には、やり直すようにという指示が書かれている。35回でやめるのではなく、40回くらいまでやって、もし見つかったらやり直せということのようだ。日本流の慎重な対応ということかもしれないが、やりすぎということだったようだ。

今回の厚労省通達では、PCR検査のやり方を変更せよとは書かれていない。コロナウイルス無症状者に対して、ある手法でPCR検査を行う際、サンプルとして使用するのは、30から35サイクルタイム増幅したものを使用するのが良いと書かれている。それ以上のサイクルタイムのサンプルでは良い結果が出ないということのようだ。

この通達が出て以降、日本のコロナウイルスの陽性者数はどんどん減っていっている。以下のグラフを見るとよくわかる。

どうも、厚労省内部でもPCR検査が国立感染研などの指針に従って行われておらず、サイクルタイムを以上に多くしているものが、日本国中で広がっていることに気づいていたようだ。通達と同時にPCR検査のやり方について、サイクルタイムを35回以上行うことは良くないという鹿毛の通達が出たのではないだろうか。

PCR検査のCt値を減らすことで、その増幅の手間が減り、検査を行う余裕も生まれて来たのではないだろうか。

そして、陰性なのに陽性と判断される人も減ってきている（グラフで明白）はずで、その結果、陰性なのに２週間も強制的に病院やホテルに閉じ込められるという被害にあう人も減ったということだろう。

なお、厚労省の上にあげた通達は、検索語「医療機関・高齢者施設等における無症状者に対する検査方法について」あるいは「厚労省 業務通達 令和3年1月22日」などで検索すると、探すことができる。素人にはなかなか理解するのに苦労する通達で、わかりにくい。

コロナ騒ぎで気づいた事：データの重要性

 コロナ騒ぎもすでに１年を経過した。この１年の間に経験したことは、貴重なものがたくさんある。そういう意味では、コロナのおかげということが言えるかも。

コロナウイルスが流行し始めたという昨年の2月頃、コロナウイルスの流行状況が気になってきて、その各国のデータを集めだした。

そして自分なりにそれを表にまとめて、このブログやFacebookでも発表するようになった。

その後、ネットで同じような作業を行って、それをグラフで見るようにしているサイトが、世界版と日本版が見つかった。世界版は、世界各国の状況を比較してみることができるものである。そして、日本のものは全国の状況と各都道府県の状況をグラフで見ることができるものだ。これらを見つけたので、自分でデータを入手して、表やグラフにするのをやめた。

このコロナウイルスのデータの把握と同時に、インフルエンザとの比較を行っている。

実は、インフルエンザのデータの入手は大変苦労した。なぜかというと、その陽性者数や死亡者数の把握が割といい加減にやられていたからだ。特に、コロナウイルスの陽性者数や、死亡者数と比較する上で、同じような数え方をした数字を探すのに苦労したと言える。そのくらい、インフルエンザの感染者数や死亡者数の捉え方は、手数をかけずに数えるやり方を取っていた。そして、それはそれで意味のある捉え方と言えたのだ。逆に言うと、現在のコロナウイルスの陽性者数、死亡者数の捉え方のほうが問題が大きいことにも気づいた。数を多く数えすぎるやり方を取っているからだが。だから、インフルエンザとコロナウイルスとの比較は今でも苦労するのだが。

この陽性者数や死亡者数の説明を友人たちに説明しても、どうもよくわかっていないようだった。そして、世界の状況を示すサイトや、日本の状況を示すサイトを紹介してもあまり目を通している人が少ないように感じた。

どうも、データを自分で確認するというのが苦手な人が多いようなのだ。

更にいうと、コロナウイルスのデータが半年分くらい経過して、十分分析に値するほど集まった時点でも、そのデータを見ずに、コロナウイルスを論じている感染症専門家や、医者、そしてマスコミの人たちの多いことにびっくりした。

コロナウイルスの流行を示す数字で一番信頼できる数字は何なのか？それは死亡者数なのだが、それを無視して、感染者数だけで論じている記事がたくさんある。実際は感染者数でなく、陽性者数なのだが。そして、死亡者数は人為的に大きく増減できる数字ではない。今でも養成者数と感染者数の違いもわからないで論じているのではないかと思われるような記事を時々見かける。全く、データを無視しているし、データのなかみを理解していない。

本当にコロナウイルスが怖いなら、そのデータをしっかりとネットなどから探し出して、自分できちんと状況を判断しないといけない。しかし、そのデータをきちんと探して状況を理解しようとしない人が大多数だ。

これでは、マスコミがいい加減な数字を並べて、コロナウイルスを煽ったら、たしかに不安になってしまうだろう。

コロナウイルスの流行がこの数字で収まってきたことがはっきりした

 コロナウイルスに関しては、陽性者数の激減や重傷者数が減ってきていることなどから、そろそろ流行も下火になってくるのではないかと、このブログでも取り上げていた。

しかし、死亡者数だけは減る傾向を示さず、平行線のような形で推移していた。

ところが、昨日までのデータを見てみると、死亡者も減ってきていることが明確になってきた。以下のグラフはいつものとおり、東洋経済オンラインのコロナウイルスサイトからの入手である。

このグラフで見ると、死亡者数は2月4日くらいから減少に転じているようだ。どういう状態でコロナウイルスの流行は収まったと判断できるのか。死亡者数で判断するとして、ゼロはありえない。20名以下くらいになったら、完全に流行は収まったと判断しても良いのではないか。

いずれにしても、陽性者数、入院治療等を要する者、退院・療養解除、重傷者数、などを見ても、流行が収まってきているのがグラフではっきりと分かる。

私は最近はコロナウイルスもインフルエンザと同類ととらえて、流行のピークや終了などはインフルエンザと同じような形を示すのではないかと考えるようになった。

上のグラフは、ここ10年間のインフルエンザの感染者数を週毎にグラフにしたものだ。このグラフを見ると、インフルエンザの感染者数のピークは4週から7週まで当たりだ。

コロナウイルスの感染者数のピークは、インフルエンザよりも少し早くて1月半ばあたりにはピークになっている。

私のインフルエンザ同様の流行という予測に反して、少し早い段階でピークを示している。

死亡者数は、そのピークは陽性者数の10日から２週間くらい跡と考えて良さそうなので、まあ、その予想に沿ったグラフになってきている。

例年のインフルエンザが第２0週くらいには収束しているので、コロナウイルスの場合には今年は少し早く、第15週くらいには収束するのではないか。そしてそう望みたい。

ま、人間がいろいろ対策してコロナウイルスを収めようとしたのだが、結局自然の力で解決してもらったということになりそうだ。

東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の発言について

 本日、森会長が辞任するというニュースを見た。そこまでやるかというのが、私の正直な感想だ。しかし、SNSの影響は大きく、やむを得ない判断だったのかも知れない。

森会長は３日の日本オリンピック（ＪＯＣ）臨時評議員会で「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと発言し、それが女性蔑視の発言と取られた。

ただ、この発言をなんのバックグラウンドを持たずに、読んでみると、特に問題という発言でもない。単に、森会長が自分が思っていることを単に言ったに過ぎない。実際には、ご自分が言ったのではなく、他の人のことが言ったことを引用したのだ。これを言うと、私の３人の娘からは、年寄はわかっていないと言われたが。

さらに、会議に時間がかかるというのは、問題かというと、しっかり時間をかけて議論するのが会議なのだから、この発言で女性蔑視というのは、どういうことだろう。

確かに、従来からのいろいろのところで行われている会議というのはすでに根回しが行われており、ほとんと反対意見もなく、シャンシャンシャンと終えてしまう形の会議が多い。そして、その根回しを知らされていない女性が、突如として意見を出してしまい、会議を長引かせてしまうという事があるのも事実だ。

ただ、これは女性の問題というよりは、会議の進め方の問題で、会議は議論する場ではなく、すでに決まっているものに承認を与えるような会議が日本には多いことだ。

この場合、女性だけでなく、下位の位置にいる男性も根回しから外されていることだ。単に、女性を外したのではない。事前に然るべき人たちには根回しが行われているだろうなと、想定して、会議に臨むことも大切だ。それでも、ここは問題だという点は発言すべきだろう。

しかし、この程度のことで騒ぎまくって、そして森会長を辞任に追い込んでしまうのは良いことなのか？

単に、代わりが出てくるだけのことだ。しかも、多分男性の代わりが出てくる。女性が出てくることはない。

男女の取り扱いの格差に関しては、いろいろのところで取り上げられている。近いところでは、医学部の入宅試験の女性差別だ。この件でも、いまだにその入試制度が改善されていない大学もある。理由は本学の方針であると突っぱねたまま。つまりウヤムヤにされてしまったのだ。試験制度を改善したという病院にしても、試験の点数という麺では改善しても、面接などいろいろの手を使い、女性の学生が増えるのを阻止するだろう。事はそう簡単には進まない。

今回のように、SNSで騒ぎ回って、森会長を辞任に追い込んで、それで良しということでは、本当の改革にならない。もちろん、森会長が辞任したあとも、少しの間は問題を取り上げるが、下火になるのは時間の問題だ。マスコミは国民が注目するところを大きく取り上げるが、すでに用済みになってしまったテーマには手を付けない。

根本的な改善は、女性の地位向上をもっと図らないと、現在の状況は全く変わらず、辞任する会長が増えるだけのことだ。

日本は、あるいは世界でもほとんどが男性優位の社会だ。政治家にしても、会社の社長にしても、ほとんどが男性である。これを変えるのは大変な労力がいるということだ。

例えば、会社で女性の社長を出すには、その社長候補になる必要がある。社長候補には複数の部長が列挙されるとすると、その部長のうちの3割位は女性でないと、候補に列挙されるのはむずかしい。現状は３割などとんでもなくて、ゼロという会社が多いのではないだろうか？

女性の部長を多く排出するには、その候補である課長の女性の割合を多くする必要がある。さらに、課長での割合を高くするには、係長の女性を多く出す必要がある。そして、その根本は採用者数を多くすることだ。

未だに、それができていないのに、どうして、今すぐにできるような幻影を浮かべてしまうのか？

上の例は会社での例を上げたが、あらゆるところでこういう話は生き残っている。これを解決しないと、どうにもならないのに。

SNSで取り上げるなら、例えばNHKの審議委員会のメンバーが決まったら、その男女数を問題にするのが良い。政治家の数もしかりだ。女性の政治家を増やすには、女性が立候補して、それに女性が投票すれば、確実に女性の政治家は増えるはずなんだが。政治家の世界では、与野党ともに男女の数は大きな差がある。ここから手を付けるのが良いのかも知れない。そういう意味では、市長や町長などで、女性が増えているのはいい傾向だ。

イスラエルで開発されたコロナウイルスの新薬が試用で良い結果を出している

 「The Times of Israel」というサイトの記事を紹介する。

以下のところに原文があるので、それを読んでもらうのが一番わかりやすい。

https://www.timesofisrael.com/

このホームページの画面で、橙色の部分があるが、その中に

「New Israel drug cured 29 of 30 moderate/serious COVID cases in day - jospital

という表示があるので、それをクリックすると記事が表示される。

イスラエルのイチロフ医療センターで開発された薬で、それを使用した患者の30人のうち29人が３-５日以内に退院した。その薬は免疫反応を緩和し、サイトカインストームを防ぐのに役立つ。

その薬お名前は、EXO-CO24というもので、1日1回数分間吸入することで患者に投与される。副作用はないという。

この薬はまだ試験段階にあり、即座に使用されるとなっていないが、この使用期間で問題がなければ、コロナウイルス対策の特効薬になるかもしれない。