2024年を振り返って：既存メディアを抜いたネットメディア

 今年注目すべき話題の一つに、ネットメディアの躍進があります。特に選挙運動において、その影響力が顕著に現れました。

例えば、安芸高田市の元市長、石丸伸二氏のネット戦略が挙げられます。彼が注目を集めたきっかけは、安芸高田市議会との議論を公開したYouTube動画でした。議会との意見の相違をテーマにしたYouTube動画を配信することで、市民の支持を集め、その後の都議選に立候補。当初は劣勢と見られていましたが、小池都知事に次ぐ2位という好成績を収めました。選挙期間があとわずか長ければ、都知事当選の可能性もあったと言えるでしょう。

また、衆議院議員選挙における玉木国民民主党代表も、YouTubeやX（旧Twitter）などを活用し、当選者数を選挙前の4倍に増やしました。選挙最終日には、東京駅前で街頭演説を行い、多数の聴衆を集めたことも記憶に新しいです。

さらに、兵庫県知事選では、兵庫県議会から不信任を突きつけられた斎藤元彦知事が、辞任後に行われた知事選で当選を果たしました。彼は、一人で辻立ちを行い、その様子をYouTubeで発信を行いました。また、立花孝志氏が同じ選挙に立候補し、斎藤元彦氏を追い込んだおねだりやパワハラなどが、事実ではないことを街頭演説やYoutubeなどを使って選挙民に効果的に情報発信を行いました。

これらの選挙を通じて、既存メディアの報道の中立性を疑うようなことが明白になってきています。例えば、兵庫県知事選では、斎藤元彦氏のパワハラや、おねだりをなんの取材もなく、騒ぎ立てて報道しましたが、実際にはそういうことはなかったということが判明してきています。

来年は、東京都議会選、参議院議員選などが予定されており、今後の選挙活動にはネットの影響力は今後ますます増大していくと考えられます。

ネットメディアがテレビや新聞などの既存メディアから、聴取者を奪い取っているのは、政治の舞台だけではありません。例えば、スポーツや映画などエンターテインメントなどの分野でも、存在感を増しています。サッカーの試合中継などは既存のテレビ局で見られる試合は限られており、ほとんどの試合はネットで見る時代になってきました。

このように、ネットメディアは情報収集、拡散の手段として、もはや欠かせない存在となっています。既存メディアは、ネットメディアの台頭に危機感を持ち、その変化に対応していく必要があるでしょう。